冷蔵庫内の食材を腐らせてしまわないための賞味期限管理システムは、フードロス対策ビジネスとして注目されている。デジタルで賞味期限管理をするアイデアが色々と試されているが、費用と効果の点から、できるだけ安価で行える方法が求められている。 (JNEWSについてトップページ
試行錯誤で開発される冷蔵庫内の賞味期限管理システム

JNEWS
JNEWS会員配信日 2020/9/2

 フードロスとして廃棄される食材は、家庭と食品業者でおよそ5割ずつの内訳だが、いずれも賞味期限の管理が曖昧になっていることで、食材の劣化を進めてしまうことが多い。この問題を解決することをテーマに、海外では数多くのスタートアップが参入しはじめている。その中には失敗例もあるが、製品開発のアイデアからは学べる点も多い。

米国シカゴのスタートアップが一般家庭向けに開発した「Ovie Smarterware」という食品管理のデバイスは、冷蔵庫に保存する食品をスマートタグ付きのタッパーに入れるか、タグ付きクリップを取り付けた後、AlexaやGoogle Homeのスマートスピーカーから食品の種別を音声で登録すると、AIが食材別の適正な保存期間を設定する。

スマートタグには、LEDリングが装着されており、冷蔵庫を開けると、賞味期限の長さによって、「青(新鮮)」「黄色(賞味期限が間近)「赤(賞味期限切れ)」のライトが点滅するため、どの食材から使っていけば良いのかを把握しやすい。

同じデータはスマホアプリでも管理できるため、スーパーで買い物中に、冷蔵庫内で賞味期限が近づいている食材をチェックして、その材料で料理可能なレシピを検索することもできる。しかし、このデバイスの問題は、冷蔵庫に保存する食品毎にBluetooth対応のスマートタグを用意しなくていけないことと、食品の種別を登録しなくてはいけない点にある。

Ovie Smarterware

一方、スマートタグを使わずに、冷蔵庫内の賞味期限管理を実現させようとするのが、IoT家電メーカーとして2013年に創業したSmarter社が開発し「FridgeCam」というデバイスだ。

こちらは、冷蔵庫内に取り付けるWi-Fi機能付きのカメラで、冷蔵庫を開ける都度、魚眼レンズによって食品在庫が広角で自動撮影される。その画像はスマホアプリに送信された後、食品名が自動認識されて、賞味期限が管理される。そのため、消費者は自分で食材の登録作業をしなくても、賞味期限が近づいた食材をアプリが通知してくれる。さらに、食品デリバリーサービスの「Amazon Fresh」や「Tesco」とも連携して、同じ食材をリピート注文できる機能も用意されている。

FridgeCamの価格は49ポンド(約6900円)で、ネット販売されている。ユーザーレビューでは、密閉された冷蔵庫内のデバイスからは、Wi-Fi電波が飛びにくいという問題が指摘されており、こちらも開発途上の製品だが、冷蔵庫への後付け型で、賞味期限の管理機能を提供するアイデアは参考になる。

FridgeCam
■デバイスの紹介映像(CES 2017の展示)

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