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報酬より自分流の生き方を優先した
ツアーコンダクターの就労体系
written in 2005/9/14

 正社員の雇用を減らして派遣社員へ代替する企業が増えているが、業界によっては9割以上の人材を派遣社員によって調達している業界もある。人材派遣業界では同業者間の激しい競争によって十年前よりも利益率を落としているものの、特定の業界分野に絞ってスペシャリスト人材を企業に送り込む形の高付加価値型の人材派遣サービスには、まだまだ新たな需要の喚起が見込める。高い専門知識や技術を持つ人材の採用と育成を各企業が独自に行うことは負担が大きいため、高度なスペシャリスト職ほど派遣会社から人材を調達したいというニーズがある。

その一例として、旅行業界で働くツアーコンダクター(旅行添乗員)の約9割は旅行会社の社員として勤務しているのではなく、旅行添乗員専門の派遣会社から派遣される形で各ツアーに同行している。旅行業界はピーク期とオフピーク期の差が激しいため、添乗員を正社員として常時雇用しておくことが難しいことから、1980年頃から添乗員の派遣サービスが登場し、市場が成長している。それ以降の旅行会社はツアーの企画と販売に集中できるようになり、小所帯での会社運営ができるようになった。現在では全国に約六十社の添乗員派遣会社が存在している。

ツアーコンダクターの仕事に憧れる若者は多いため、そんな人材を広く受け入れて育成し、プロの添乗員として派遣する仕組みがこの業界では確立している。派遣社員といっても、支払われる給与はツアーの同行日数に応じた日当制のため、収入の安定性はないものの、一年の中で旅行シーズンにあたる約4〜6ヶ月で年収の大半を稼ぎ、残りのオフシーズン期には自分の趣味に没頭するといったライフスタイルが築けるのもこの仕事の利点である。この仕組みは業界側の都合と働く側の都合とがマッチした新しい就労の形態として他の業界からも注目されている。
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この記事の核となる項目
 ●フリーで活動する旅行添乗員派遣業界の仕組み
 ●人材育成の役割を果たす業界団体の存在価値
 ●海外旅行市場の自由化と海外旅行者数の推移について
 ●再構築が必要な時に差し掛かる旅行業者のビジネスモデル
 ●雇用の"非正社員化"で浮上する人材派遣ビジネスの新しい形
 ●人材派遣を追い越して急成長する業務請負会社の仕組みと実態
 ●工場の現場における外国人作業員派遣ビジネスのカラクリ


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