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  癌の臨床データをビッグデータ分析することで生存率を高めようとする取り組みが進められている。ガン患者のデータベース化はプライバシー問題から整備が遅れているが、全国の医師が情報の共有をすることで、症状が似ている別の患者の診療へと役立てることができる。
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癌データベースの法制化とビッグデータ分析で
変革するガン治療
JNEWS会員配信日 2015/5/21

 膨大なデータを集約して分析することで革新的な進化が期待されるのは、医療の分野である。その中でも、死亡原因として最も高い「ガン(悪性新生物)」の治療にビッグデータ分析を導入すると、症例に応じた適切な薬や治療法を選定できるようになり、生存率を高められると言われている。

意外にも、医療業界ではガンの臨床データは共有されにくい状態のままだった。
それは、患者への病名告知やプライバシーの問題もあるためだが、治療技術の向上や、予防対策(罹患率の低下)を目的として、ガン患者の登録制度に関する法律(がん登録法)が、2013年の国会で成立している。

この法律により、全国の医療機関ではガン患者の情報を国のデータベースに登録する義務が生じることになる。患者に病名告知をしないケースでも、データベースには登録しなくてはいけない。

《全国がん登録データベースへの登録項目》

  • 患者の氏名、性別、生年月日
  • 届出を行った医療機関名
  • がんと診断された日
  • がんの発見経緯
  • がんの種類と進行度
  • 治療の内容
  • 生存確認情報

ガン患者の登録制度は世界に同調した流れではあるが、このデータベースをどのように活用していくのかまでは明確になっておらず、データベース分析を治療や予防に結びつけられる技術が求められている。

ガンの治療や研究に投じられている資金は、世界で年間800億ドル(約9.6兆円)と推定されている巨大な市場だが、そこにIT関連の企業も食い込めることになる。

2012年にニューヨークで創業した「Flatiron(フラットアイアン)」は、ガンの治療に関する様々な情報をデータベース化して、医療関係者が共有できるクラウドシステムの開発を行っている。起業のヒントとなったのは、米国でも、ガン患者の4%しか臨床試験に参加しておらず、残り96%の患者に関するデータは、病院内や医師の手元に眠ったままで、情報共有がされていないことだった。(この内容はJNEWS会員レポートの一部です)

JNEWS会員レポートの主な項目
 ●グーグルが予測する流行ファッション
 ●アーティストのブレイクを察知するビッグサウンド分析
 ●データ収集を目的としたクイズコンテスト
 ●駐車場の空車スペースを埋めるビッグデータ分析
 ●オープンデータを活用したモバイルアプリ開発
 ●ビッグデータ分析で変革するガン治療
 ●分野に広がるIoTデバイス開発の潜在市場
 ●売れ残りチケットを収益化するビッグデータ分析
 ●スポーツ業界から学ぶビッグデータ分析ビジネス

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