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JNEWS会員配信日 2014/10/14
安全な食材を求める消費者が増えているのは、欧米でも共通した傾向だが、ローカルな商圏の中で、農産物の流通システムを再構築している点が、日本の宅配サービスとは異なっている。
全国規模の宅配ネットワークでは、農作物の鮮度を保ちながら、各家庭への個別配送をすることが難しいし、それ以外でもローカルフードにこだわることで、多くの利点があることがわかってきている。
たとえば、「100マイル・ダイエット」というものがある。これは、自宅から100マイル（約160km）以内で獲れた食材中心の食生活にすることで、ダイエットをしようとする取り組みだが、特別な減量プログラムが存在されているわけではない。地元で収穫された野菜や果物を中心に食べていれば、ジャンクフードの摂取量が減るために、自然と健康的で減量効果が得られるという法則によるものだ。
そこで意識されているのが、食材が消費者に届くまでの総輸送距離を示した「フードマイル（Food miles）」という指標で、マイルが短いほど、ガソリンの消費量、二酸化炭素の排出量を減らすこともできるし、地元業者の景気が潤うため、地域の雇用拡大にも貢献できる。
英国の「Food Miles.com」は、食材の生産地と消費地との間のフードマイルを検索できるサイトで、その中にある「Egg mlils」というコーナーでは、ＥＵ内で流通している卵に貼られているコード番号から、フードマイルを確認することができる。
このツールに基づいた、卵の平均マイルは「115マイル（約184km）と以外と長いが、できるだけマイル数が短い業者から購入したほうが、卵の鮮度は高くなる。
オーガニックな環境で生産された食材でも、輸送距離が長ければ品質は劣化していることに、消費者も気付き始めている。
なお、「フードマイル＝０」は自給自足を意味しており、米国や英国では、ニワトリを飼うことで、卵の自給自足を目指す家庭も増えてきている。「omlet」は、ニワトリを飼育するためのゲージや用具を販売しているオンラインショップで、具体的な飼育方法を解説したビデオも公開している。
■この記事の主な項目
●フードマイルを意識したローカルフード運動
●ローカルフードの拠点となるファーマーズマーケット
●農家の直販システムとフードハブ機能について
●漁獲量減少が深刻な国内漁業の状況
●消費者が漁師をサポートする新たな漁業システム
●地域店舗を潰さないバイローカルキャンペーンの発想と経済学
●オンライン販売とフリマ出店を併用したスモール起業のスタイル
●フードトラックからスタートするナチュラルフードビジネス
●世界の食料不足に備えたアーバンファーム(都市農業)への着目
■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2014.10.14
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