フリーランチの教訓からすれば、激安サービスに飛びついたところで、結局はそれ以外でも、追加の商品やサービスを利用することになり、トータルでみた出費は大して変わらないという見方もできる。コンビニの弁当が 300円台になっても、それだけを買って帰る人は少なくて、平均の客単価でみると、じつは５年前と比べても大きな下落がみられない。

《コンビニ客単価の推移》

　　

それよりも気になるのは、コンビニを利用する人と、しない人、の二極分化が進んでいることで、マイボイスコムが定期的に行っている「コンビニ弁当の利用調査」によると、「コンビニ弁当をまったく食べない」という人の割合は、９年前（20.9％）よりも増加して、2009年には37.4％となっている。

欧米では、健康への悪影響を配慮して、ファーストフードを食べないことを推奨する“反ファーストフード運動”が高まってきており、医師達によって運営されるＮＰＯ団体「Physicians Committee for Responsible Medicine（PCRM）」が今年９月に放映したテレビＣＭは、マクドナルドの高脂肪メニューが心臓病死の要因になることを指摘した過激な内容として、物議を醸している。

その一方で人気となっているのが、野菜中心の食生活である。昔は宗教上の理由から肉食を完全に絶った禁欲的なベジタリアンが大半を占めていたが、現在では、野菜中心の食生活をする人ほど、高血圧、心臓病、ガン、アルツハイマー病などのリスクは低いことが、科学的に実証されて、肉を食べる割合が普通の人と比べて少ない「セミ・ベジタリアン」を目指す人達が増えており、先進国ではその潜在層が、国民全体の５〜10％になるとみられている。(※映像は米国で成長しているヘルスフードレストラン「Saladworks」のＣＭ）

これは正式会員向けJNEWS LETTER 2010年10月17日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料（個人：月額500円、法人：月額１名300円）による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために２週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。

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