|
|
同時多発テロ発生によって動いた
ネット上のスモールメディア達
|
世界を震撼させた米国テロ事件が日本を含め、世界に与える影響は極めて深刻だ。多くの貴重な人命が失われたという大きな悲しみに加えて、グローバルスタンダード経済のシンボルを破壊されたことによる経済界の心理的なダメージは大きい。
このことは米国を中心とした経済活動に対して、災害や戦争によって生じるものとは異なった質の損害や影響を与えるという点に留意しておきたい。こういう場合、世論の考え方は主観的で、感情的な一方向へと向きがちだが、ビジネスマンとして冷静に行く末を見定めるには、客観的な数字の把握が肝要だ。特に重要な指標として、株価、為替、原油価格の推移に注目していくべきだろう。
さて、今回の同時多発テロ発生を知り、知人の安否を確認するためにＥメールを使用した人々は多いことだろう。現地への国際回線は通話量が激増したためかかりにくい状況となっており、また現地でも緊急用の通話を通すために電話を控える呼びかけがなされていた。
情報網が麻痺しないよう設計されている分散型ネットワークであるインターネットは、このような災害発生時にその通信網の威力を発揮する。これまでにも震災などでインターネットが活用された例は報告されているが、昨今のインターネットの普及はその役割を強力に担ってくれる。
●テロ事件発生後のネット活用動向
●安否情報システムの仕組みと活用事例
●FBIが市民からの犯人情報の提供を募る
●連鎖的に広がる募金ネットワーク
●災害情報のオンライン配信とデータベース化
|
これは正式会員向けJNEWS LETTER 2001年9月15日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料（個人：月額500円、法人：月額１名300円）による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために２週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。
|
|
|
