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  IoTデバイスの開発アイデアは農業にも及んでおり、土壌や水分量のデータ管理できる安価なセンサーが登場してきている。家庭菜園向けのIoTデバイスは100ドル未満でも購入することが可能で、PCやスマホアプリとの組み合わせによるスマート農業を実現できる。
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多分野に広がるIoTデバイス開発の
発想アイデアと潜在市場
JNEWS会員配信日 2015/4/8
事例:Edyn

 IoTを手掛ける新興企業は、スマート住宅、ウェアラブル、スポーツ、健康・医療、防犯セキュリティなどをテーマとしている事例が多いが、事業用途でも様々なアイデアを生み出していくことができる。

その中でも、農業をハイテク化できるIoTビジネスへの期待は大きく、コンピュータサイエンスを学んだ若者が、農業分野で起業する流れも出始めている。広大な土地と自然を相手にしたITビジネスは、スケールが大きくてやり甲斐があり、技術が確立すれば、他の農業大国にもビジネスを拡大していくことができる。

プリンストン大学の卒業生が開発した「Edyn」は、農園や家庭菜園の土壌をセンサーでモニタリングして、スマホアプリで情報管理ができる安価なシステムだ。

太陽電池式の「Edynガーデンセンサー(1個100ドル)」を土に差し込んでおけば、土の栄養成分、pH、温度、湿度、日照時間などのデータが自動収集され、Wi-Fiチップによってクラウドサーバーに転送される仕組みになっている。1個のセンサーで、250平方フィート(約23平米)の土地をカバーすることができる。

このセンサーと「Edynウォーターバルブ(60ドル)」を組み合わせると、土壌の変化と天気予報によって、散水のタイミングや水量を自動的にコントロールできる。また、Edynには、あらかじめ5千種類の植物データベースが記録されてるため、栽培している作物に適した散水や土壌の管理をすることも可能だ。(この内容はJNEWS会員レポートの一部です)

 



JNEWS会員レポートの主な項目
 ●スマホアプリで管理するスマート住宅
 ●ウェアラブルなIoTデバイスメーカー
 ●各業界に広がるIoTビジネスの可能性(農業への活用例)
 ●IoTベンチャーの収益モデルと出口戦略
 ●IoTビジネスの技術開示と規格争いの動き
 ●製造業の枠組みを変革するメイカーズムーブメントの本質
 ●オープンイノベーションで変わる140兆円研究マネーの行方

この記事の完全レポート
 ・JNEWS LETTER 2015.4.8
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