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個性と才能を伸ばす教育分野の新職種と
新たなスクール形態
written in 2011/8/19

 米国は公立の学校でも、中流以上の家庭が集まる学校区では、教育現場の人材が豊富なことが特徴。それぞれの子どもに合った教育は法律で保障されおり、「IEP(Individualized Education Plan)」と呼ばれる個別指導計画を作成して、勉強ができる子、できない子への対応に加えて、障がいとは言わない程度でも、不得意なことがある子に対して、苦手を克服するための個別サポートがある。

私立に比べると、公立校では1対1の個別指導は難しいが、その場合でも、少人数(2〜3人)のグループ指導を行うのが一般的。

このように、きめ細かな教育を支えているのが、教員とは別にいる特別教育のスペシャリスト達の存在だ。たとえば、言葉に遅れがあったり、吃音(どもり)がある子どもに対しては、校内の「スピーチセラピスト」が対応しており、同じような症状を抱えている子で数人のグループを作り、週に1〜2回の指導を行っている。

また、極端に体の動きが不器用であったり、字をうまく書けない子どもには、「作業療法士」が対応する。校内の一部屋に平衡感覚を養うブランコのようなものや、大きなボールなどが用意してあり、ここでも週に1〜2度のトレーニングを行う。

その他にも、特定のものを怖がる子ども(例えば、雷がなると泣き出してしまい、授業に参加できない)や、感情のコントロールができない、先生の話に集中するのが難しいといった子どもを集めて、体操などを交えたカウンセリングを行うセラピスト(心理士)や、他国から移民してきたばかりで英語が話せない子どもに、英会話の指導をするバイリンガル講師などもいる。

公立の学校が、これら新種の教育スペシャリストを雇用するには、市や教育委員会に予算があることが重要だ。しかし、保護者からの要望も強いため、人材を確保しようとする動きは加速している。その中でも、スピーチセラピストは、今後の教育業界で特に需要の大きな職業と言われている。

日本では「言語聴覚士」という国家資格の保有者(約9千人)がそれに該当して、主に病院に勤務する形で、脳卒中による失語症などのリハビリを担当しているが、教育現場で採用されているケースは少ないのが実態だ。

しかし米国では、いわゆる「言葉がおそい子」を抱える親が、多少の費用はかかっても、専門家の指導を受けさせたいというニーズが高まっており、学校以外でも民間の業者が多数参入しはじめている。

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この記事の核となる項目
 ●段階別にステップアップする米国の読書教育
 ●書籍資産をレベルブックとしてDB化する事業
 ●読解レベルに応じた子ども向け書籍の売り方
 ●生徒の学力に応じてカスタマイズする宿題メニュー
 ●カスタマイズされたオンライン宿題の仕組み
 ●集団教育に馴染まないワケありのギフテッド
 ●“苦手”を克服させる新たな教育スペシャリスト
 ●米国のホームスクールと放課後教育市場
 ●名門大学を目指す米国家庭の資金調達法と逆留学による裏技
 ●幼児のIQを伸ばす知能教室の開業スタイルと業界構造
 ●子供への投資として考える高級教育ビジネスの特徴と成長分野


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