|
JNEWS会員配信日 2014/5/14
これから需要の増加が見込まれる新職種の多くは医療・健康分野に集中している。米労働統計局では、2012年〜2022年にかけて、需要が急成長する職業を予測しており、そのリストからも医療・健康の新たなスペシャリスト職が伸びていくことがわかる。
※出所：米労働統計局
米国と日本では、医療制度が異なるため、米国の状況が、そのまま日本にも当てはまるわけではないが、「医療秘書」は日本の「医療事務」を進化させた仕事。保険
会社との間で医療費請求の交渉をして、病院側に有利な条件を獲得できるスキルが求められている。
「ナース・プラクティショナー」は、日本ではまだ資格化されていない上級の看護職で、医師に準じた診療をすることが認められており、代用医師としての独立した診療所を開業することもできる。日本では、看護師が医師から自立して開業することは、法的に認められていないが、医師の不足から、ナース・プラクティショナーを認可しようとする動きがある。
また、病気や事故、高齢による身体障害のリハビリ（治療のための運動、体操、マッサージ、電気刺激など）を担当する「理学療法士」は、日米共に人材が不足している。国家試験（日本）の総合格者数は約10万人、毎年１万人弱の新規合格者が増えているが、求人先としては、病院や診療所の他に、老人ホーム、介護施設、障害者福祉施設などがあり、新卒合格者の求人倍率は10倍を超している。
ただし、日本の医療は公的保険よって支えられており、財源は厳しいことから、医療従事者の給与水準は上がりにくいのがネックといえる。理学療法士の求人倍率は高いにも関わらず、平均年収は、394万円（平成24年）で、10年前よりも30万円近く下落している。そこで、医療スペシャリストが高年収を目指すには「独立開業」の選択肢も視野に入れることが今後の道筋となる。
●15年後に消える職業・伸びる職業リスト
●メガネ人口の増加で求められる専門職について
●医療・健康分野で求められる新たな専門人材
●医療スペシャリストの独立と開業権について
●中間管理職とは異なるプロのマネージャー職とは
●日本国内で不足している社長・ＣＥＯ人材
●米国ＣＥＯの給与水準とビジネス手腕
●サラリーマンとして社長職を目指すための道筋
●生涯所得で比較することで見えてくる職業選択の損益分岐点
JNEWS LETTER 2014.5.14
※アクセスには正式登録後のID、PASSWORDが必要です。
■この記事に関連したバックナンバー
●介護業界への転職で築く業界人脈→独立開業モデル
●医師との提携で価値を高める健康ビジネスの立ち上げ方
●医療格差を容認した米国健康保険の仕組みと長寿人生プラン
●医療費を削減する健康インセンティブ事業への商機
|
