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シックハウス診断から広がる
健康住宅市場への参入ポイント
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微生物や食品以外のアレルゲンとして健康被害を与えているものに「化学物質過敏症シンドローム」がある。いわゆる“シックハウス症候群”である。これは主に、建材に含まれた化学物質に対する過敏症のことを示していたが、最近では、タバコの煙から、宅配荷物に添付される送付状のカーボン微粒子に至るまで、様々な化学物質に対しての非寛容性が引き起こす症状を意味するようになっている。
健康でアレルギー症状をもっていない人でも、有害化学物質を多く含んだ室内にいることでやがて発症、それを契機に他のアレルギー症状を引き起こすこともある。
自然物質アレルギーの場合と同様、化学物質過敏症に対しても様々なビジネスアプローチが考えられるだろう。室内環境や空気から原因となる化学物質を除去するビジネスはもちろんのことだが、その前段階として、アレルゲンを特定するというプロセスが必要となる。
『最近、子どもにアレルギー症状が出ているが、これは住宅に原因があるに違いない、すぐリフォーム（or新築）だ。』と短絡的に結論を急ぐわけにはいかない。ほんとうにシックハウス症候群であるかどうかの診断の必要性がある。その診断には専門的な知識と技術を必要とする。そこで、「シックハウス診断」という新サービスが注目を集めている。
シックハウス診断からはじまる健康住宅関連市場
住宅リフィームの前段階としてシックハウス診断を利用したいと考える人は多いようだ。具体的な診断方法には業者のオリジナリティが求められるが、検査機器でホルムアルデヒド濃度を測定するだけのものから、室内で使われている各建材が発する有害物質を細かく特定するものまで、診断サービスの質は細分化することができる。
室内の空気品質を検査するサービスを提供している“”Air Quality Sciences（AQS）社”では、ビルの室内空気環境を検査するシックビル診断サービスを行っている。
AQSでは、室内の空気品質に関するエキスパートにより、オフィスビルや学校、ホテル、病院、政府設備、研究所、製造工場他商業ビルについての調査をおこなってきている。また建物内部空気品質のみならず、建材や製品についてそこから放射される物質についての検査もおこなっている。
■Air Quality Sciences,INC
日本でもシックハウス診断サービスを手掛ける業者は増えているが、その内容は部屋の空気を採取して、ホルムアルデヒド等の有害物質の濃度を測定して基準値を超えていないか診断するものだ。具体的な診断手法としては、いくつかの方法が開発されているが、それぞれに測定に必要な機材のコストや測定精度の面で一長一短がある。診断方法については、まだ発展途上にあるため、画期的な手法を開発して、そのための測定機材や検査キットを業者向けに販売することにも商機がある。
また、シックハウス診断をして室内が基準値以上に化学物質に汚染されていることが判明しても、その汚染源が何なのかを特定することは別料金のサービスとなっていることが多い。実際には複数の要因によって汚染されていることが大半であるために、住宅内の綿密な調査が必要になる。
＜●薬剤を使わない白アリ対策への需要＞
原因特定調査をしていく中で判明する大きな要因の一つに白アリ対策用に散布された薬剤の影響がある。従来の白アリ業者は「○年間保証」という形で防アリ効果が長いことをウリにして契約を獲得してきた経緯がある。そのため強い薬剤を散布してきたことが裏目となり、シックハウスが深刻化する一因となっている。
今後は薬剤を使用しない白アリ対策業者への需要が高まっていくことになるが、まだその存在さえ広くは知られていないために、ここにも商機がある。
＜●シックハウス診断が誘導する関連市場＞
アレルギーに悩むことのない環境作り（アレルギーフリー社会）への取り組みが、これからの10年間で大きな市場を作ることになりそうだ。住宅以外としてはビルやマンションアパートなどの“健康仕様化”へも着目しておきたい。オフィスビルや賃貸アパート、マンションなどの天井材、床・畳、壁クロス材などの内装に有害物質を含まない自然素材でリフォームするものだ。賃貸物件を持つ大家にとっては“健康仕様”という付加価値作りは、入居率を高めることに直結するため関心を抱きやすい。
健康住宅に加えて、室内空気環境を良好に保つ抗アレルギー用品を組み合わせることで、アレルギーフリーの住環境を構築できるという点にも目を向けてゆけば、アレルギー対策市場における急所が見えてくる。
■JNEWS LETTER関連情報
JNEWS LETTER 2001.06.10
＜急増するアレルギー患者をターゲットにしたネットビジネス動向＞
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これは正式会員向けJNEWS LETTER 2002年7月16日日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料（個人：月額500円、法人：月額１名300円）による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために２週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。
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