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高齢化社会が追い風になる
「スポーツ」をテーマとした起業

 医療保険制度の改正によって、2003年4月からサラリーマンの医療費自己負担率が2割から3割へと引き上げられる。1年前に自営業者の国民健康保険加入者は既に3割の自己負担率になっていることと併せて、医療費の3割負担時代が本格的にスタートする。

ただし医療費改革がこれで完了したわけではない。最も財政負担の大きな70歳以上の老人医療費をどのように軽減していくのかが、改革の最終的な課題である。これからの高齢者人口増加は避けられないことから「老人一人あたりの医療費」をできるだけ抑えるための施策が重要になる。

《老人一人あたりにかかる医療費の推移》

 ・平成2年…………608,983円
 ・平成7年…………752,169円
 ・平成9年…………789,853円
 ・平成10年…………800,694円
 ・平成11年…………832,108円

 ※出所:厚生労働省保険局
 ※老人以外の一人あたり医療費は年間約15万円

高まる医療費を抑制する目的もあり、最近では−「治療から予防」の視点−普段から健康を維持していこうとする「予防医療」へ関心が寄せられてきている。病院や薬に頼るだけではない、自分の身体は自分で守る健康管理術を生活の中に取り入れていこうとする取り組みが、高齢者向けにも展開されていくことになりそうだ。

以前から医療費が高い米国では、「代替医療」といわれる健康サービスが多岐にわたって登場している。その中でも、アロマテラピーやカイロプラテック、サプリメント療法などは既に日本へも上陸して大きな市場を形成しているが、今回特集してみたいのがスポーツと健康ビジネスの関係である。

アクティブなライフスタイルに注目が集まる中、手軽に始められるジョギング等のスポーツに興味を持つ人たちは増加している。現在の中高年層にとって健康維持は大きな課題であり、病気を予防するために「運動をしたい」と考えている人は多い。スポーツ分野の仕事が好きな人にとっては、そこに着目した新規事業を企画してみるのも良い。


この記事の核となる項目
●高齢者のスポーツ市場とニーズ
●スポーツを職業にしたい人達の増加への着目
●米国における医療とスポーツの関係〜メディカルフィットネス
●国内におけるメディカルフィットネスの動向
●スポーツビジネス仲間をマッチングするサービス
●アマチュア選手の公式記録をランキングするサービス
●これからの健康スポーツビジネスにおける着目点


この記事の完全情報はこちらへ
JNEWS LETTER 2003.3.6
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