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迷走するIT業界の中で生き残る
オンラインショップの条件
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米ナスダックが日本市場から撤退を決めたニュースはネット業界に大きな衝撃を与えたが、業界関係者の表情には一瞬の驚きの後に「やはり…」と冷静に納得する姿が目立った。いままでの“金主”であったベンチャーキャピタルや個人投資家達の多くは、既に“ネットだけ”のビジネスに興味を示さなくなっている。
インターネット普及率が40％を超えた現在、ユーザー達はネットを“便利な道具”として使いこなしているが、一方では、空気のような身近な存在として、あまり意識しなくなっている。インターネットを使いこなすだけでステイタスを感じられる時代は終わったのだ。
オンライン広告の掲載料収入に主軸をおいたビジネスが総崩れした後、わずかに健闘しているのは一部のｅコマースサイト（オンラインショップ）だが、大手が仕掛けたショッピングサイトの多くは“実験期間”を経て、閉鎖へと追いやられている。「サイト開設〜運営に投入した人員とコストに見合うだけの売上が得られなかった」というのが撤退の主な理由である。
しかし大企業がインターネットのビジネス活用に見切りを付けた、というわけではない。既にリアルな流通網を持つ彼らにとって、集客から販売、決済まで、すべてのプロセスをオンライン上で完結させる必要はなく、むしろオンラインと実店舗との連携を目指したほうが魅力的なビジネスができることに気づきはじめている。
●実店舗のあるサイトが評価される米国市場
●米国を上回る日本のオンライン販売技術
●売り方の工夫から商品力の時代への転換戦略
・コンサルティング型販売について
・産地直送型販売（産直）について
・海外からの独自仕入ルート開拓型販売について
・工房・オーダーメイド型販売について
・ファクトリーブランド型販売について
JNEWS LETTER 2002.9.1
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