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インスタ映え店舗のマーケティング分析と費用対効果

JNEWS会員配信日 2018/7/9

　10～20代の若い消費者を店に呼び込む仕掛けとして、最もわかりやすいのは店舗の外観や内装を工夫することである。現代の口コミは、写真撮影された店舗の様子がSNSに投稿、シェアされる形で広がっていく。そこで海外では、インスタ映えする店舗の開発が新たなトレンドになっている。インスタ映えを狙った店舗は「インスタグラマブル・ストア（Instagrammable store）」とも呼ばれ、来店客にシェアされやすい、店のデザインや商品陳列の方法などが研究されている。

米国を拠点に、日本を含めて世界10ヶ国に460店舗を展開するファストファッションメーカーの「FOREVER 21」では、Ｚ世代とミレニアル世代（10代～30代前半まで）をターゲットした「Riley Rose」という、女性向けの化粧品・美容品、日用品や文房具までを扱う新店舗の展開を、米国内で2017年から行っている。

Riley Roseの店舗は、各商品コーナーで遊び心のあるデザインがされて、インスタユーザーにフレンドリーな店作りが行われている。化粧品コーナーでは、インスタグラムで人気のコスメブランドを中心に扱い、試供品によるメイクができるコーナーも設けられている。店内は、写真やビデオ撮影することが推奨されており、セルフ撮影ができるブースも用意されている。

Riley Roseでは、米国内で10店舗以上を展開することに加えて、ECサイトも立ち上げており、来店客が SNSで紹介した商品を、フォロアーがオンラインで購入できる販路も築いている。

インスタ映えを狙った店舗の狙いは、一時的な話題を集めるだけのものではなく、SNSを通したマーケティングが展開できることにある。広告媒体に宣伝費をかけるよりも、インスタ映えする店舗作りの工夫をしたほうが、実際の来店客数で測定した費用対効果は高く、新たなブランドイメージの構築にも役立つ。

それに伴い、インスタグラマブルな店舗の開発ができる業者への需要が、大手ブランドメーカーの中でも高まっている。それに伴い、大手の広告代理店でも、センスの良い建築事務所を吸収合併する形で傘下に収め、消費者に新たなショッピング体験を提供する店舗の開発を進めている。「Riley Rose」の店舗を開発したのも、米国の大手広告代理店「FutureBrand」のグループ子会社となっている、「FutureBrand UXUS」という建築事務所である。同社は、DKNY、Nike、H&Mなど有名ブランドの旗艦店やポップアップショップの開発も手掛けている。

日本でも、Web制作からスタートしたデザイン会社が「インスタ映え」をテーマにした店舗開発にも着手する例が出てきており、地域の広告会社や内装業者と提携する形で、美容室やアパレル店舗などをクライアントとして獲得しはじめている。

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