個性と才能を伸ばす教育分野の新職種と新たなスクール形態

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個性と才能を伸ばす教育分野の新職種と
新たなスクール形態

written in 2011/8/19

　日本の学校教育は、文部科学省が定める「学習指導要領」に沿って教育方針が決められている。昔と比べれば、世の中が変化するスピードは加速しているため、教育の内容についても、臨機応変に変更していく必要があるはずだが、学習指導要領が見直されるのは、およそ１０年に一度のサイクルで、戦後からこれまでに７回しか改訂されていない。

最新版である2011年（平成23年）の改訂では、前回の2002年（平成14年）に決められた「ゆとり教育」により、子どもの学力が下がったことへの反省から、授業時間数を増やすことに加えて、小学校の高学年から「外国語活動（英語）」の時間を創設するようにした。それでも、実社会の状況と比べて、日本の教育現場が追いつけていないことは、誰の目からも明らかだろう。

教員人材の平均年齢をみても、1989年には39歳だったのが、2011年には44.2歳にまで高齢化して、年齢層別の分布でも、50歳以上の教員が最も多いというのは異常事態といって過言ではない。

《公立小学校教員の年齢構成》

　　

少子化によって、昔よりも「大学には入りやすくなっている」が、国際的にみた日本の教育レベルは次第に低下してきており、公または民間の力により、新たな教育方法を開発したり、専門性の高い教育人材の育成～採用をしていく必要がある。そのためには、同じ年齢の子どもは、皆が同じことを学習するという常識を捨て去って、子どもの興味や学力レベルに応じた個別の指導カリキュラムを用意することも大切だ。

文科省よりも先行して、私立大学の入学制度では、従来の学科試験だけでは、本当の才能を発掘しにくいことから、「推薦入試」や「ＡＯ入試」のように、学生の個性や適正を多面的に評価する選抜方法を導入する大学が増えている。ただし、これには大学側にも建前と本音の両面があり、少子化の中で名門大学として生き残るには、できるだけ早い時期（夏から秋頃）に、優秀な学生を青田買いしたいという思惑がある。

当日の運によって左右される筆記試験に偏ることなく、詳細な書類審査と時間をかけた面接、小論文の内容などにより、優秀者を選抜することは十分に可能であり、むしろそのほうが、入学後の伸びしろが大きい若者を集められるという、関係者の声も少なくない。

《入試方法による大学入学者の推移》

　　

入試の方法が変われば、その対策をする教育業界にも変化が訪れるのは必然であるが、その先行事例として、米国では新しい教育サービスが多数登場している。その内容は、試験で高得点を取るためのテクニックを教えるものではなくて、思考能力を高めることが主流になっている。

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JNEWS LETTER 2011.8.19
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