注目の新規事業テーマ
  
Top > 注目の新規事業テーマ
   
JNEWS LETTER
2週間無料体験購読
配信先メールアドレス

実店舗のITソリューションで変わる
広告と顧客分析手法
written in 2004/1/7

 2004年は「オンライン消費者が賢くなる年」という考察を年頭で紹介したが、これはオンライン上のショッピングに限られた傾向ではない。消費者が目的の商品を購入しようとする時には、まずネットで商品情報や価格相場を調べた上で、最も条件が良いショップをオンラインと実店舗の中から選択するようになる。その際の“条件”というのは「価格が安いこと」だけでなく、送料の設定や保証制度、返品対応の充実、納品されるまでの時間など、各種の項目を消費者は無意識のうちに検討している。

オンラインショップと実店舗とを比較すれば、店舗にコストがかからない分だけオンラインショップのほうが価格面では安いのが魅力だが、実際に商品を手に取って確かめたり、すぐに自宅に持ち帰れるという点では実店舗のほうが勝っている。これから先のeコマース市場が拡大していったとしても、実店舗の存在が無くなることはない。ただし消費者は「オンラインと実店舗」を常に比較して買い物をすることになるため、店舗側としてもオンラインショップに負けないだけの情報提供や、それを上回るだけの先進的なサービスを充実させていく必要がある。

実店舗内におけるこれまでの“情報提供”としては、手書きのPOP広告などで商品に説明文を加える程度のものが主流だが、これからは店舗内に設置された情報端末で陳列されている商品の詳細情報を調べたり、他の商品とを比較検討できるようなサービスが求められるようになる。そこには店頭のIT化(店頭ソリューション)という新しい市場が潜んでいる。

例えば、最近話題になっている食品のトレーサビリティ(生産〜流通経路の追跡)にしても、スーパーマーケットの店頭に情報端末が設置されて、消費者が生産地から流通経路の情報を商品毎に簡単に調べることができれば便利だ。ネットで情報収集することの慣れた現代の消費者を店内に引きつける手段として、店舗端末による情報開示システムは、これから大手チェーン店などを中心として導入が進むことが予測されている。商材毎に“消費者が求める情報”は異なることからこれからは各種の店頭ソリューションが求められることになりそうだ。


この記事の核となる項目
 ●デジタル試聴機にみるCDショップのITソリューション
 ●実店舗におけるDVDソフトの新しい販売手法
 ●店頭ディスプレイのソリューション動向〜デジタル値札(電子棚札)
 ●店頭ソリューションによってカスタマイズされる広告手法と顧客分析
 ●店頭ディスプレイのソリューション動向〜電子POPの仕組み
 ●買いカゴへのショッピングアシスタント機能導入の動き
 ●顧客数のカウントと行動を追跡する店舗トラフィックカウンタシステム


この記事の完全情報はこちらへ
JNEWS LETTER 2004.1.7
※アクセスには正式登録後のID、PASSWORDが必要です。