ビジネスニュース

     
Top > ビジネスニュース
 
JNEWS LETTER
2週間無料体験購読

配信先メールアドレス



JNEWS MENU

トップページ

ビジネストレンド一覧

海外ネットビジネス事例
国内ネットビジネス事例

JNEWS LETTER
  ・2週間無料体験
  ・正式購読案内
  ・バックナンバー
   (会員専用)
  ・運営ノウハウ
  ・FAQ:よくある質問
  ・会社案内

起業家のための
 成功法則

ビジネスイベント情報

SOHO
 インターネットワーク

業界
 プレスリリースボード

マーケットリサーチ

特集(テーマ別)
  ・ コマースノウハウ
  ・健康関連ビジネス
  ・携帯電話・モバイル

ニュースメディアに取り上げられるための
コンテンツ公開術

 ネット企業が赤字を垂れ流して黒字化がなかなかできない理由として、新規顧客獲得のためのコストが高すぎることが大きく影響している。企業またはwebサイトの知名度上昇策をネット広告に頼ろうとすれば、新規の1アクセスをサイトまで誘導するのに100円以上のコストがかかるのが現在の相場だが、これではとても採算があわない。

そこで賢い企業ではパブリシティを上手に利用することになる。「パブリシティ」とは、多くの報道メディア(テレビ局、新聞、雑誌、メールマガジン等)に対して自社の記事を掲載してもらえるように働きかける行為のこと。

メディア関係者との強いコネクションがなければパブリシティ活動は展開できないように思いがちだが、そんなことはない。各メディアが記事を作成するためには、まず最初に“取材対象先”を決める必要があるが、その際には、ホームページ上から情報収集することが多い。例えば、プレス関係者向けの情報公開ページが用意されていて、新製品・サービスに関するプレスリリースや、売上実績等の最新動向が掲載されていてれば、ニュースメディアとしては「取材候補」にしやすいのだ。

効果的なパブリシティ戦略により、自社に関する話題が、各メディアに採り上げられる確率が高まることは、コスト面でも広告・宣伝での告知よりも効果的で、自ずとブランドが確立されるようにもなり、企業の命運さえも分かつほどの威力をもつことになる。

では、媒体側に読んでもらうにはどのような情報をweb上で公開してゆけばよいのだろうか。またどのような内容であれば惹き付けられるのか。具体例から探ってみたい。

●記憶に残る会社ストーリーの掲載
●媒体向け専用ページの設置
●本格化するインターネット活用プレスリリース代行業
●インターネット・マーケティングとしてのパブリシティ
●上場企業が株価を維持するIR活動の動向と、IR支援ビジネス

この記事の完全情報
※アクセスには正式登録後のID、PASSWORDが必要です。


これは正式会員向けJNEWS LETTER 2001年7月21日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料(個人:月額500円、法人:月額1名300円)による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために2週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。
 
JNEWS LETTER 2週間無料体験購読
   配信先メールアドレス



Copyright(c) 2001,2002 Japan Business News