JNEWS ビジネスニュース

まだ遅くない・シェア率から分析するコンテンツビジネスの優位性

　「今からの参入では遅すぎる」「いや、まだまだチャンスはある」。ネットビジネスに関するそんな議論が企業内では繰り広げられている。今後のネットビジネスに対する有望性の見方は様々だが、目指す方向が正しいのか間違っているのかにより、その後の明暗は大きく分かれる。

　市場内の競合関係はシェア率の推移によって占うことができるが、その傾向は参入カテゴリーによって大きく異なることに着目しておきたい。最もわかりやすいのは「インフラビジネス」と「コンテンツビジネス」との競合傾向の違いである。これはネットビジネスに限定された特徴ではないため、既存業界の状況からも法則を学ぶことができる。

　まずは、具体事例として通信分野のインフラとして定着した携帯電話市場の競合傾向を見てみよう。

＜携帯電話業界のシェア率＞　　　　　　　（2000年1月現在）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　普及台数　シェア
　───────────────────────────
　１位：NTT DoCoMoグループ　----------> 2763万台（57.0％）
　２位：J-フォングループ ------------->　766万台（15.8％）
　３位：DDIセルラーグループ ---------->　615万台（12.7％）
　４位：IDO -------------------------->　375万台（ 7.7％）
　５位：ツーカーグループ ------------->　328万台（ 6.8％）
　　　　　　　　　　　　　　----------------------------
　　　　　　　　　　　　　　　　　合計　4847万台

　※（社）電気通信事業者協会発表の統計データより作成

　ＣＭ攻勢によるJ-フォンの健闘ぶりが目立つもののＮＴＴドコモによる寡占が浸透していることは否めない。下位４グループが統合したとしてもドコモのシェア率を上回ることはできないことから、携帯電話業界において短期的にドコモの牙城が崩れることはあり得ない。「業界首位の企業が市場を寡占化させていく」これがインフラビジネス全体に共通した傾向である。

●家庭用ゲーム機のシェア率分析（インフラ業界事例）
●コンテンツ業界の市場占有率から学ぶ
　・「音楽」「出版」「映画」など代表的コンテンツ業界の競合傾向には
　　　共通した特徴がある。

＜この記事の完全情報 URL＞
https://www.jnews.com/mem/back/detail/2000/200002/20000219_2.html
※アクセスには正式登録後のID、PASSWORDが必要です。

＜これはJNEWS LETTER 2000年2月19日号に掲載された記事です＞