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自転車業界の構造から学ぶ中小メーカーのＥコマース戦略

　日本国内には約85万社の製造業者が存在していて、その大半が大企業の下請業者として日本経済を支えている。しかし景気低迷や業界構造の変化により「下請」としてだけでは経営が成立しにくくなっているのは明らかであり、中小メーカーは様々な方向から生き残り策を模索しているのが現状である。

　もちろん、その新しい選択肢の一つとしてインターネットの有効活用があるわけだが、現在のネットビジネスは「Ｅコマース」という言葉の印象からか、商業的志向が強く、中小の製造業者にとっては関連が薄いように思われがちだ。

　しかし最終的には「物を作れるメーカー」が強い。メーカーがＥコマースにより販売機能を持つことは決して難しくないが、流通業者がメーカー機能を持つことには技術力や設備投資の面から大きなハードルがある。ならば、製造業者こそがもっとインターネットの可能性に目を見開くことが重要だ。

　製造業者の中でも自社ブランド商品を持つところは少ない。技術力には定評があるものの、自社ブランド商品を制作して流通経路に乗せるノウハウが日本の中小企業には欠落しているためだ。従来の流通チャネルは大量生産品を基準に整備されているために中小企業が単独で自社ブランドを浸透させにくい構造であったのも事実である。

　しかし消費者側のニーズが大量生産品から少量多品種型、そしてカスタムメイド型の製品へと移行していることを考えれば「大メーカーだから強く、零細メーカーだから弱い」という今までの法則は成り立たなくなる。逆にネットビジネスを絡めた場合には、既存の自社流通網を持たない中小の製造業者ほど斬新なネット専用ブランド製品や直販体制を築きやすいはずだ。

　わかりやすい事例として自転車業界にスポットを当ててみたい。国内には約650 の自転車メーカー（部品メーカーを含む）があり、その中の約半数は従業員４名以下の零細事業所である。しかし自転車が既に成熟した製品ということもあり、技術力に関しては事業所の大小問わず優秀なものを持っていて自社ブランド製品を作ることは十分に可能だ。

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●自転車業界の構造と採算性の解説
　・自転車販売の流通ルート
●予約限定生産販売型サイトの台頭と“One to One commerce”の波

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＜これはJNEWS LETTER 2000年2月19日号に掲載された記事です＞