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携帯電話とインターネットの融合がもたらす新市場に注目
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携帯電話でメールを受信したりWebにアクセスすることが出来るようになり、今まではパソコンが苦手だった携帯電話ユーザーも無意識のうちにインターネットユーザーの仲間入りをすることになる。現在の国内携帯電話普及台数は約4000万台と言われるが、数年後にはすべての携帯電話がインターネット対応型に買い換えられると仮定すれば、携帯電話によるインターネットユーザーは、パソコンによるインターネットユーザーの数を軽く上回ることに気付く。これはかなり驚異的な事として受けとめておきたい。
電子メールが普及することによってメールマガジンが誕生したが、その周辺では数多くのビジネスが立ち上がり、大きな市場を形成するにまで至っている。恐らくこれと同じ流れがインターネット対応型携帯電話でも成立するはずだ。
その中でも最もわかりやすいのが、スポット的に重要な情報が入った場合にメールで速報通知してくれたり、事前に登録しておいた大切な用件をタイムリーに通知してくれる「アラート機能」である。
ここに着目して、iモード端末を活用したオンラインオークション企画やスケジュール管理の企画があちこちで進行しているが、その中でも注目しておきたいのがアラート機能を提供するための専用サイトである。
携帯電話にメール受信機能が存在しない頃から、米国では通常の電子メールによる「リマインダーサービス」が普及していて、その専用サイトがビジネス的にも成立している。このコンセプトやノウハウを応用して携帯電話ユーザーに対するアラートサービスを展開することは全く難しくないが、ターゲットとなるユーザーの母数が国内4000万人以上と多いだけに魅力的なビジネスになる可能性は高い。
そこで米国に複数存在しているリマインダーサービスを専門に提供するサイトの仕組みを分析してみたい。
●リマインダーサイトの種類と採算性
・スケジュール管理サイトの事例
・株価通知サイトの事例
・生活情報通知サイトの事例
・モーニングコールサイトの事例
・メディカルアラート・サイトの事例
<この記事の完全情報 URL>
https://www.jnews.com/mem/back/detail/1999/199908/19990817_2.html
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<これはJNEWS LETTER 1999年8月17日号に掲載された記事です>
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