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ネットで探す実店舗情報の意義と潜在市場

　米国における電子商取引の市場規模は2003年には1000億ドルを超える言われている。これが非常に大きな市場であることは十分に理解できるが、それでも小売業界全体の市場規模から判断すれば数十分の一の規模にしか過ぎないという見方もある。

　つまりインターネット上のオンライン通販がどんなに普及しても、物理的な形のある実店舗が消滅してしまうことはあり得ない。消費者が商品を購入するスタイルは「実店舗で買う」のが基本形であり、その店舗内の不具合や不便さを補完する役割としてオンラインショップが上手に活用される流れは将来的にも変わらないだろう。

　小売業者のインターネット戦略といえばオンラインショップ運営に関連したものに注目が集まっているが、「実店舗に顧客を呼び込む」ためのネット上のコンセプトや仕組みも今後の有望分野として注目しておきたい。

オンライン or 実店舗の選択基準

　消費者が特定の商品を購入する際に実店舗を利用するかオンラインショップを利用するかの選択基準は意外に明確である。全く同じ商品が全く同じ価格でオンラインショップ、実店舗の両方で販売されている場合、大半の消費者は最寄りの実店舗で購入するはずだ。近所の店では簡単に購入することができない商品、価格差が大きな商品（お買得商品）をネット上のショップから上手に探し出して購入することがオンラインショッピングの醍醐味なのだ。

　目的の商品が最も安い価格で販売されているショップをネット上から探し出すための価格検索エンジンやエージェントサービスは既に多数存在しているが、実店舗の価格情報を調べるためのオンラインサービスはあまり定着していない。しかし、これはオンラインショップと実店舗との買い物を併用する消費者にとって必要なサービスである。

●実店舗の価格検索サイト（米国事例）
●実店舗情報収集の方法と採算性

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https://www.jnews.com/mem/back/detail/1999/199908/19990810_3.html
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＜これはJNEWS LETTER 1999年8月10日号に掲載された記事です＞