VRゲームの体験アトラクションは遊休施設の有効活用策としても検討されている。ショッピングセンターや企業イベントの会場などで開催することで集客効果が期待できる。VRの機材一式をレンタルしたり、ツアー方式で全国を巡業するビジネスモデルが考えられている。
遊休スペースを活用したVRアトラクションの採算

JNEWS会員配信日 2017/2/25

 遊園地やテーマパークにあるアトラクションは、一つの設備が数千万円から1億円以上するもので、広大な敷地も必要になる。それに対して、VR版のアトラクションは屋内の遊休スペースを有効活用できて、設備投資も安価で済む。そのため、世界の各所でVRゲームを体験できる施設の開業準備が進められている。


※米国でVRテーマパーク事業を展開する「The Void

VRゲームは、設備の構成がシンプルなため、全国のゲームセンターやネットカフェ業界でも導入が検討されている。VRへの関心はコアなゲームファンの中で高いため、あるネットカフェチェーンでは、1機種のVRアトラクションを導入する資金を200万円として、1ゲームあたり600円のプレイ料金を設定することで収益計画を立てている。

VRゲーム設備の稼働率を高めるには、1人用ゲームより、複数人でプレイする対戦型ゲームのほうが効率は良く、営業時間を通してフル稼働に近い状態が維持できれば、VRのブームが廃れるまでは、高収益が期待できるという読みだ。

言い換えると、VRゲームは飽きられるのも早いことが想定され、『一度経験すれば十分』という来場者が多いという事実もある。そこで、同じ立地で営業を続けるのではなく、サーカスのように全国各地を回る巡業方式や、VRの体験イベントを開催したい各地の施設や団体に対して、設備一式を貸し出す方式のビジネスモデルも検討されている。

その他に、最新鋭のVR体験できる旗艦店としてのVRテーマパークを作り、全国にフランチャイズ方式で店舗網を広げていく方式や、VR施設と家庭用のVRゲームを連携させる方法など、現段階では多様なビジネスモデルが考えられる。(この内容はJNEWS会員レポートの一部です記事一覧 / JNEWSについて

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JNEWS LETTER 2017.2.25
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