IoTクラウドによるエレベーター業界の再構築
JNEWS会員配信日 2016/12/20
欧州のエレベーター業界で最大シェアを持つ、ドイツのThyssenKrupp社(ティッセンクルップ)が開発した「MAX」というシステムでは、保守をするエレベーターに各種のIoTセンサーを取り付けて、ドアの開閉回数、乗員数、動作速度などのデータを常時モニタリング、クラウドサーバーに転送する。収集されたデータは、機械学習の人工知能アルゴリズムで分析されて、各部品の寿命時間を算定できるようにしている。
同社では、エレベーターの保守技術者として2万人を抱えているが、IoTのデータ分析によって、部品の消耗度を予測できれば、突然の故障による緊急出動の回数を減らすことができる。また、寿命が残っている部品は頻繁に交換しなくても良いため、メンテナンス費用を抑えることにも役立つ。
エレベーターの耐用年数は部品毎に異なり、ゴンドラを吊り上げるロープは 5年~10年、ロープの巻上機は10~15年、制御盤は20年などの平均値がある。しかし、実際の消耗度は、利用状況によって大きく異なるため、すべてのエレベーターの稼働状況をモニタリングしたいというニーズがある。
遠隔モニタリングの仕組み自体は、日本のエレベーター会社も開発しているが、自社製エレベーターのみを監視の対象としているため、開発コストは割高で、分析できるデータ量も少ない。しかし、世界には1,200万基ものエレベーターがあり、毎日10億人もの人々を輸送している。
それらのデータを集約して分析することができれば、エレベーターの機種や使用状況によって、どんな部品が劣化しやすいのか、故障やトラブルの予測精度を高めて、従来のメンテナンスコストを大幅に下げることも可能になる。(この内容はJNEWS会員レポートの一部です。正式会員の登録をすることで詳細レポートにアクセスすることができます → 記事一覧 / JNEWSについて)
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