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JNEWS会員配信日 2016/2/24
事例：Smart Toy
米大手玩具メーカー、フィッシャー・プライス社が2015年に発売した「Smart Toy（スマート・トイ）」は、外見はクマのぬいぐるみだが、その中身は、無線LAN、ブルートゥース、音声認識機能、カメラなどが組み込まれた対話型コンピューターである。
ぬいぐるみには９枚のスマートカードが付属していて、鼻の部分に埋め込まれたセンサーでカードを読み込ませると、子どもの声を認識してクイズを出したり、物語を話したり、興味のあるテーマで会話をすることができる。これを上手に活用することで、子どもに学習の習慣を身につけさせることができる。
また、親のスマートフォンと連動させて、スマホから掃除をすることや、歯を磨くように、このぬいぐるみにしゃべらせることができる。スマートカードの種類を追加すれば、さらに別の遊び方もできる。他の電子デバイスと異なり、スマート・トイは、子どもが乱暴な扱い方をしても壊れにくいのも特徴だ。価格は、ぬいぐるみ本体と９種類のスマートカードがセットになって99ドルの設定。
このような、子ども向けスマートドールは、セサミストリートやディズニーなど人気キャラクターのデザインを採用することでも、さらに付加価値の高い商品にすることが可能だ。
Smart Toyのぬいぐるみに採用されているのは、玩具とインターネットを繋げるための「IoToys」という新たなプラットフォームである。
これは、USAFアカデミー（米空軍士官学校）とマサチューセッツ工科大学（MIT）で学び、航空宇宙分野のエンジニアとして10年間の経験を積んだ女性が創業した新興企業のDynepic社が開発したプラットフォームで、玩具からインターネットに接続するための共通機能となる規格「Internet of Toys（IoToys）」の普及を目指している。
これからの玩具は、オンラインで新しい機能を追加したり、子どもが遊んだ記録を分析して知能開発に役立てるような、スマート化の道を進むことになるが、その機能を各メーカーが独自に開発していくことは非効率で、販売価格も高くなってしまう。そこで、標準となる機能を Dynepic社が開発して、それを各玩具メーカーに供給していくことが「IoToys」のコンセプトになっている。（この内容はJNEWS会員レポートの一部です→記事一覧）
■JNEWS会員レポートの主な項目
●iPadからChromebookに乗り換える米国の教育現場
●グーグルが描く教育プラットフォームの輪郭
●統計からみた教育アプリへの需要と購買特性
●教育アプリ販売のライセンス体系と収益モデル
●アプリと連動したスマート玩具の新市場
●学習の習慣を身に付けさせるスマート玩具
●ネットと玩具を繋ぐIoToysプラットフォーム
●50年サイクルの変革期が訪れる教育ビジネス
●世界に広がるSTEM教育による理系人材育成とスクール事業
●多分野に広がるＩｏＴデバイス開発の発想アイデアと潜在市場
●キッザニアの成功戦略にみるエデュテイメント事業の仕掛け方
●個性と才能を伸ばす教育分野の新職種と新たなスクール形態
■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2016.2.24
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