JNEWS会員配信日 2015/4/8
事例:Edyn
IoTを手掛ける新興企業は、スマート住宅、ウェアラブル、スポーツ、健康・医療、防犯セキュリティなどをテーマとしている事例が多いが、事業用途でも様々なアイデアを生み出していくことができる。
その中でも、農業をハイテク化できるIoTビジネスへの期待は大きく、コンピュータサイエンスを学んだ若者が、農業分野で起業する流れも出始めている。広大な土地と自然を相手にしたITビジネスは、スケールが大きくてやり甲斐があり、技術が確立すれば、他の農業大国にもビジネスを拡大していくことができる。
プリンストン大学の卒業生が開発した「Edyn」は、農園や家庭菜園の土壌をセンサーでモニタリングして、スマホアプリで情報管理ができる安価なシステムだ。
太陽電池式の「Edynガーデンセンサー(1個100ドル)」を土に差し込んでおけば、土の栄養成分、pH、温度、湿度、日照時間などのデータが自動収集され、Wi-Fiチップによってクラウドサーバーに転送される仕組みになっている。1個のセンサーで、250平方フィート(約23平米)の土地をカバーすることができる。
このセンサーと「Edynウォーターバルブ(60ドル)」を組み合わせると、土壌の変化と天気予報によって、散水のタイミングや水量を自動的にコントロールできる。また、Edynには、あらかじめ5千種類の植物データベースが記録されてるため、栽培している作物に適した散水や土壌の管理をすることも可能だ。(この内容はJNEWS会員レポートの一部です)
■JNEWS会員レポートの主な項目
●スマホアプリで管理するスマート住宅
●ウェアラブルなIoTデバイスメーカー
●各業界に広がるIoTビジネスの可能性(農業への活用例)
●IoTベンチャーの収益モデルと出口戦略
●IoTビジネスの技術開示と規格争いの動き
●製造業の枠組みを変革するメイカーズムーブメントの本質
●オープンイノベーションで変わる140兆円研究マネーの行方
■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2015.4.8
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