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JNEWS会員配信日 2014/8/20
事例：Dollar Shave Club
ネットで動画を公開する起業や団体からは、ビデオ撮影の仕事も増えている。
企業が自社の製品やサービスを知ってもらう目的でユニークな動画を作成して、YouTubeやＳＮＳに拡散してプロモーションをするビデオマーケティングはテレビＣＭに換わるものとして注目されている。
2012年に米カリフォルニア州で、男性用カミソリを月額１ドル〜９ドルの定期購買制で販売するサービスを立ち上げた「Dollar Shave Club」では、プロモーション用の動画をYouTubeに公開したところ人気に火が付き、最初の48時間で１万２千件の注文を獲得した。
もともと、同社の創業者は、オンラインプロモーション用のビデオを制作する仕事をしていたが、カミソリの卸業者をしている友人の父親と出会い、大量に抱えていた在庫を売り捌く方法として、サブスクリプション型（定期購買）の販売モデルを考案して、それをユニークなビデオで紹介することで成功した。
大ヒットしたビデオの制作費用は4500ドル（約45万円）で、その内訳はロケで使われた倉庫のレンタル代と、ビデオに出演した市民劇団の俳優に支払われたギャランティなどだ。
この例からもわかるように、オンラインビデオは、数千ドル（日本円で10〜50万円）の低予算で制作されるものが多く、ビデオのアイデアや企画力が勝負になる。
そのため、「ビデオグラファー」という仕事は、単にビデオを撮影するだけではなく、ビデオのシナリオ、ロケ地の選定、キャスティング、編集などを取り仕切れる総合力が必要になる。
ネットで活躍するビデオグラファーの収益モデルは、海外でもまだ確立していない段階だが、YouTubeなどへ公開されるプロモーション動画では、再生回数に応じて、クライアント（制作依頼者）からライセンス料が支払われるような制作費の体系を提示していくと、魅力的な職業として成長していきそうだ。
■この記事の主な項目
●ブライダルカメラマンとしての新たな起業スタイル
●子ども向けスポーツイベント出張撮影サービスの急所
●ペットフォトグラファーの着眼点と潜在需要
●不動産を専門に撮るフォトグラファー
●ビデオグラファーの開拓市場と収益モデルについて
●米国で流行する逆リクルートビデオの撮影ビジネス
●学校教師に求められるビデオグラファーの資質
●著作権料で稼ぐカメラマンと肖像権を売るモデルビジネス
■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2014.8.20
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●プロとアマの境界線を越えたビデオカメラマンの新ビジネス
●定期購買で高収益を持続させるサブスクリプションｅコマース
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