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スポーツコミュニティサイトに学ぶ
B2B型の収益構造
事例:アクティブ・コム
written in 2000.12.16

 インターネットの黎明期には、コミュニティサイトの運営収益源はバナー広告掲載の広告収入がほとんどであった。スポーツ関連サイトもそれにもれず、プロの競技結果ニュース等を提供することでアクセスを集めていた。ユーザーはテレビや新聞、雑誌と同じようにスポーツ情報の収集目的として、サイトをメディアとして利用していた。けれども、スポーツ情報提供サイトに出稿するクライアントを獲得するだけでも、大変きびしい状況にあることは現在でも変わっていない。
 ところが、インターネットの双方向性を活かしたさまざまなサイトが開設されるようになり、スポーツ関連でもマーケットプレイス型の事業モデルやコミュニティが展開されるようになってきた。

 JNEWS でも以前に、“スポーツマッチオンライン”というスポーツパートナー(チームのメンバー)を探すことができるサイトの仕組みを紹介したことがある。有料会員の料金、6ヶ月間16.95ドルを支払えば、スポーツマッチオンラインのパートナーマッチングサービスやコミュニティーを利用できるというものだ。

SportsMatchOnline

ただし、SportsMatchOnline の収益モデルはアマチュアスポーツ愛好家達から会費を徴収するタイプであるために、会員獲得の方法や、無料サービス部分から有料サービスへの誘導が難しいという問題点を抱えている。

 そこで、さらにB2B向けの収益モデルを考案、導入している“アクティブ・コム”という米スポーツコミュニティサイトの仕組みに着目してみたい。同じマッチング型でも、スポーツマッチオンラインが(スポーツ選手:スポーツ選手)を結びつけるのに対して、アクティブ・コムでは(スポーツ選手:スポーツ大会主催団体)を結びつけることをコンセプトにしている。

アクティブ・コム

●スポーツ大会主催団体を収益源にするアクティブ・コム
●アクティブ・コムが狙う市場と戦略
●スポーツコミュニティとしての発展形
 ・レースのストリーミング放送
 ・選手仲間のマッチングサービス

●アクティブ・コムから学ぶコミュニティ運営ノウハウ
●スポーツポータルを目指すオンラインレッスンサイトの方向性
●固定客の発掘と育成に貢献するスポーツコミュニティの仕掛け方

<この記事の完全情報>
JNEWS LETTER 2000.12.16
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これは正式会員向けJNEWS LETTER 2000年12月16日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料(個人:月額500円、法人:月額1名300円)による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために2週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。
 
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