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JNEWS会員配信日 2014/8/20
本業として活動しているカメラマンの年収は、米国でも、労務省の資料によると、時給の中央値が17.8ドル、年収で３万７千ドル（約380万円）と決して高いわけではない。もちろん、それ以上に稼いでいるカメラマンもいるが、収入の格差は、“雇われ”や“請け負い”の仕事に終始しているか、独自のブランドやサービスを立ち上げて撮影料金の設定をしているのかにより、大きく変わってくる。
ニューハンプシャー州とニュージャージー州で活動をする、女性カメラマンのジェナ・リー・テティ氏が自身のサイトで立ち上げているのは、ペット専門の撮影サービスである。
スナップ写真ならば、飼い主が簡単に撮影できるが、同サービスは、ペットの繊細な表情を捉えた「作品」を撮ってほしいというニーズに応えるもので、特に死期が迫っているペットの遺影を残しておきたいという依頼が多い。
撮影料金は、１セッション（１〜２時間）で175ドルの設定だが、写真作品の購入は別料金となっている。セッション料金の中で、写真のサンプルが提示されるため、その中から気に入ったものを選んで、ポスターやフォトブック（最低200ドル〜）として注文する形になっている。つまり、１件あたりの仕事で最低 375ドル以上の売上になるよう料金体系が設定されている。
その他にも、米国でペット・フォトグラファーとして活動する写真家は増えてきておいる。
大半の撮影依頼は、カメラマンのサイトやＳＮＳを見たユーザーから直接届くため、下請け構造にはなっておらず、スモールビジネスではあるが利益率は高いのが特徴だ。写真を拡散しやすいＳＮＳとカメラマンの相性は良く、フェイスブックやツイッターの他にも、「Pinterest（ピンタレスト）」や「Instagram（インスタグラム）などが活用されている。
■この記事の主な項目
●ブライダルカメラマンとしての新たな起業スタイル
●子ども向けスポーツイベント出張撮影サービスの急所
●ペットフォトグラファーの着眼点と潜在需要
●不動産を専門に撮るフォトグラファー
●ビデオグラファーの開拓市場と収益モデルについて
●米国で流行する逆リクルートビデオの撮影ビジネス
●学校教師に求められるビデオグラファーの資質
●ビデオ投稿を足がかりにした新たな起業スタイルと収益モデル
●映像授業へと移行しはじめた学校教育と予備校ビジネスの動向
■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2014.8.20
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