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ロボット社会に消える仕事と、価値を高める人材の特徴

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JNEWS会員配信日 2021/1/16

 仕事を機械化していくことは、第1次産業革命(18~19世紀)が起きた時からのトレンドであり、時代と共に技術が進化することで、労働者が関わる仕事の内容も変化してきた。2030年頃に向けての第4次産業革命では、ロボット、AI、自動運転車、仮想現実などのテクノロジーによる労働市場の変革が起きることになる。

コンサルティング会社のマッキンゼー・グローバルインスティテュート(MGI)が2017年に発表したレポートでは、2030年までには世界でおよそ8億人の労働者が、自動化ロボットによって仕事を奪われて、失業すると予測している。

自動化の影響を受けやすいのは、マニュアルに従って物理的な作業や事務処理がされていた仕事で、現在の経済活動の51%が該当する。自動化されるのは、低賃金・低スキルの仕事だけでなく、中程度から上級スキルの仕事にまで及ぶ。MGIでは、米国にある750以上の職業を分析して、将来の自動化率を算定している。

Automation potential and wages for US Jobs

このデータによると、最も自動化がされやすいのは「機械を操作する系」の仕事で、大型トラック運転手、工場のマシンオペレーター、建設工事の重機オペレーターなどは、将来の自動化率が80%を超している。また、工場の生産ラインで製品を組み立てたり、生産工程の管理、製品の品質検査などをする仕事も、80~90%が自動化される。

事務系では、「PCソフトやクラウドアプリを使う系」の仕事も自動化のターゲットとなり、経理処理や住宅ローンの審査業務などは自動化率が70~80%を超える。
数字を扱うことは、コンピューターが最も得意とする分野であり、複雑な計算業務でも人間の役割は少なくなり、時給単価は下がっていく。しかし、膨大な財務データを読み解く金融アナリストのような「分析系の仕事」は自動化率が低く、専門知識を高めることで、AIの上位に立てる可能性がある。

小売業の分野でも、セルフレジやeコマースの導入により、業務の自動化率は50%以上進むが、新商品の開拓や取引先との折衝が必要になる仕入バイヤーのような「交渉系の仕事」は自動化できる余地が少なく、生き残るとみられている。

また、子どもの教育や人材育成をする「教える系」の仕事も、人に伝えたりコミュニケーションする能力が重視されるため、オンライン授業やeラーニングが普及する中でも自動化率は総じて低く、小学校教師の場合で自動化率は15%となっている。

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