中国が描くスマート医療の輪郭とロボット医師の開発
JNEWS会員配信日 2018/5/14
中国では、2025年までに65歳以上の人口が３億人以上増加する見通しだが、医師の数は「人口１千人あたり1.5人」と、米国（１千人あたり2.4人）や日本（１千人あたり2.3人）」と比べても不足している。そのため、医療費を軽減しながら診療ができるスマート医療を早期に普及させる必要があり、中国政府は規制緩和と資金提供、研究に協力する病院の仲介などをしながら、関連テクノロジーの育成を急ピッチで進めている。
具体的な目標の１つとして、2020年までには、一般的な疾患を、AIが95％以上の精度で自動診断できるようにすることを目指している。
中国北京を拠点とする新興企業「PereDoc」では、レントゲンやＣＴの画像を自動診断するAIシステムを2017年に発表したが、既に中国内20以上の病院に導入されている。このシステムには、ＣＴ画像１枚につき20ミリ秒、１日に 600万枚の画像を自動診断できる性能がある。たとえば、胸部の検査画像からは、腫瘍、肺炎、肺水腫、気管支炎、肋骨の骨折や損傷など、20種類以上の症状を診断することが可能だ。
北京の病院には１ヶ月に１万人以上の患者が訪れるが、AIシステムに検査画像をスキャンさせて、陽性の判定が出た患者のデータのみを医師がチェックすることで、読影作業の負担を軽減させている。
米国や日本でも、人工知能による画像診断システムは研究開発されているが、検査精度を高めるために臨床データを蓄積して、国の承認を受けるまでには長い時間がかかる。中国では人口13億人から収集できる膨大なデータ量と、規制の緩和により、実用化までの工程を短縮化できることが強みになっている。
さらに中国では、ロボット医師の開発も進めている。音声認識技術を専門とする中国企業の「iFlyTek（アイフライテック）」が開発した人工知能ロボットの「Xiaoyi（シャオ・イー）」は、数十冊の医学教科書と、膨大な医療データ（症例）を学習することで、2017年に医師免許試験の合格を果たしている。ロボットが人間と同じ筆記試験を受けて、医師免許に合格したのは世界初のことである。近い将来には、開業医がいない農村部にロボット医師が配置されて、患者の症状をヒアリングしたり、カメラを通した映像から初期診断を行うことも現実味を帯びている。
これからのスマート医療で、音声認識技術の役割は大きく、ロボットが患者の声を認識して診断したり、電子カルテに自動入力できるようになれば、症例データを増やして人工知能を進化させていくことができる。世界で導入が進んでいる電子カルテで負担が最も重いのは、データの入力作業である。
■Xiaoyiの紹介映像
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