参加者層と収益性からみたトライアスロンの魅力
JNEWS会員配信日 2017/7/16
刺激を求めたニッチスポーツとしては、日本でも「トライアスロン」の人気が高まっている。水泳・自転車・ランの３種目を合わせたゴールまでの総タイムで実力を試すトライアスロンは、1970年代に米国で広がったスポーツで、現在では競技人口が世界で210万人。その中で、日本は米国に次いで競技者が多く、37.5万人がレースに参加している。
自分を極限まで追い込み、ゴールすることで高い満足感が得られるトライアスロンは、ハードなビジネスと共通する部分もある。そのため、仕事で成功を収めた経営者が熱中するケースも多く、日本トライアスロン連合の統計によれば、競技者の平均年齢は42.7歳で、経済的にも余裕がある層である。
海外ではトライアスロンが収益性の高い事業と捉えられており、投資の対象になっている。1970年代にトライアスロンの発祥としてハワイで開催された「アイアンマンレース」の主催団体は、資金難から1990年に買収されて、「ワールド・トライアスロン・コーポレーション（WTC）」という会社になった。2008年には、投資ファンドが WTC社を買収したが、2015年に、中国の不動産王と呼ばれる王健林氏が経営する大連ワンダグループが 6億5,000万ドルで購入して、現在のオーナーになっている。これは、中国でもトライアスロンの潜在市場が大きいことを見越しての投資とみられている。
トライアスロンの大会運営は、開催地と回数を増やすほどノウハウが蓄積して、アスリートの集客やボランティア・スタッフの募集もしやすくなり、採算性を高めることができる。そのため、WTC社は他のトライアスロン主催団体を次々と買収して「IRONMAN（アイアンマン）」のブランド名に乗せ替えることで、この業界におけるシェア率を高めている。（この内容はJNEWS会員レポートの一部です。正式会員の登録をすることで詳細レポートにアクセスすることができます → 記事一覧 / JNEWSについて）
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