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信用を失わない医療マーケティングと集客ルートの開拓

JNEWS会員配信日 2016/7/14

　医師がブログやホームページで情報発信をすることは、患者に治療方針を知ってもらうことに役立つため、“名医”として評価される上でもプラスの材料とされている。ただし、発信する情報が「正しいこと」や「患者を誘引する目的」ではないこと”を、自分で証明することは難しい。たとえば、以下のような表現も、厚生労働省の医療機関ホームページガイドラインでは、“問題あり”と指摘されている。

《医療機関ホームページでのＮＧ表記例》

●「当院では、絶対安全な手術を提供しています」←絶対安全な手術はない
●「一日で全ての治療が終了します」←治療後の定期的な処置は必要
●「患者から○％の満足度を得ています」←データの根拠が明確ではない
●「当院は○○研究所を併設しています」←研究実態の証明が必要
●「日本一」「No.1」「最高」などの表記←自らの優位性を示してはいけない
●患者からの体験談を掲載する←感想等を意図的に選別して掲載してはいけない

※出所：医療機関ホームページガイドライン（厚生労働省）

ホームページのアクセス数を増やすために、SEO業者に費用を払って検索順位を上げることも、医療のホームページでは好ましくない。ネットの知識があるユーザー（患者）であれば、集客目的の SEO対策をしていることはわかり、掲載している情報の信憑性までが、一気に揺らいでしまうためである。ｅコマースのサイトでは、当たり前のマーケティング手法でも、命に関わる情報を発信する医師のサイトでは、客観性の高いコンテンツであることが最も重視される。

ネット上の医療マーケティングとして定番の手法は、評判の良い医師を検索で探しているユーザーをホームページに集客して、電話やオンラインでの予約に結び付けることだが、患者が医師を選ぶプロセスはそれほど単純ではない。名医なのか、それとも金儲け主義の医者なのかを、サイトに書かれている内容を隅々まで読んで判断しようとする。

そのため、医師が執筆する良質の記事コンテンツが多いサイトほど信用力は高くなる。さらに、一般の人は、病院に対して恐怖心を抱いているため、「どんな医師が診察してくれるのか」がわかる動画を掲載することにも、広告以上の効果がある。具体例として、米国の動画プロダクションでは、医師の人柄や診療スタイルなどがわかる、医療機関向けの動画制作サービスを商品化している。（※この内容はJNEWS会員レポートの一部です。正式会員の登録をすることで詳細レポートにアクセスすることができます。→記事一覧）

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　●割が赤字に陥る健康保険組合の運営立て直しモデル

■この記事の完全レポート
　・JNEWS LETTER 2016.7.14
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