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  今後の需要が伸びる職業の多くは医療分野に集中している。ただし、日本では公的保険の原資が乏しくなっているため、従来の働き方では年収は伸び悩んでいくことが予測される。そこで、新たな医療専門職として独立起業するプランも浮上してくる。
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安定した雇用が期待できる
医療・健康分野の新職種と専門人材
JNEWS会員配信日 2014/5/14

 これから需要の増加が見込まれる新職種の多くは医療・健康分野に集中している。米労働統計局では、2012年〜2022年にかけて、需要が急成長する職業を予測しており、そのリストからも医療・健康の新たなスペシャリスト職が伸びていくことがわかる。


  ※出所:米労働統計局

米国と日本では、医療制度が異なるため、米国の状況が、そのまま日本にも当てはまるわけではないが、「医療秘書」は日本の「医療事務」を進化させた仕事。保険 会社との間で医療費請求の交渉をして、病院側に有利な条件を獲得できるスキルが求められている。

「ナース・プラクティショナー」は、日本ではまだ資格化されていない上級の看護職で、医師に準じた診療をすることが認められており、代用医師としての独立した診療所を開業することもできる。日本では、看護師が医師から自立して開業することは、法的に認められていないが、医師の不足から、ナース・プラクティショナーを認可しようとする動きがある。

 また、病気や事故、高齢による身体障害のリハビリ(治療のための運動、体操、マッサージ、電気刺激など)を担当する「理学療法士」は、日米共に人材が不足している。国家試験(日本)の総合格者数は約10万人、毎年1万人弱の新規合格者が増えているが、求人先としては、病院や診療所の他に、老人ホーム、介護施設、障害者福祉施設などがあり、新卒合格者の求人倍率は10倍を超している。

ただし、日本の医療は公的保険よって支えられており、財源は厳しいことから、医療従事者の給与水準は上がりにくいのがネックといえる。理学療法士の求人倍率は高いにも関わらず、平均年収は、394万円(平成24年)で、10年前よりも30万円近く下落している。そこで、医療スペシャリストが高年収を目指すには「独立開業」の選択肢も視野に入れることが今後の道筋となる。


この記事の核となる項目

 ●15年後に消える職業・伸びる職業リスト
 ●メガネ人口の増加で求められる専門職について
 ●医療・健康分野で求められる新たな専門人材
 ●医療スペシャリストの独立と開業権について
 ●中間管理職とは異なるプロのマネージャー職とは
 ●日本国内で不足している社長・CEO人材
 ●米国CEOの給与水準とビジネス手腕
 ●サラリーマンとして社長職を目指すための道筋
 ●生涯所得で比較することで見えてくる職業選択の損益分岐点


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