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JNEWS会員配信日 2014/2/26
病院に対して、「健康に配慮した料理の作り方を指導してほしい」という要望は、持病のある人や、家族の介護をしている人達から大きくて、地域の料理スクールに、医師や栄養士が招かれることもある。
カリフォルニア州のパラダイス・バレー病院でも、料理教室を開講したときの反響が大きかったが、「自宅で毎食の調理をするのは大変だ」という声があったことから、糖尿病や心臓の持病がある人向けに、栄養とカロリーを計算した食事を病院からテイクアウトできるサービスを開始して好評だ。
最近の病院は、入院患者用の食事に対して、栄養面に加えて“美味しさ”も求められるようになり、医師や栄養士と、外部の調理業者とが提携する形で、メニューの開発を行うようになってきている。それを、病院内だけで留めてはもったいないため、持病に気遣った食生活をしたい人達にもデリバリーすれば、新たな収入源にすることができる。
日本では、入院中の食事（病院食）にも健康保険の適用があるため、外部の人達にも同じ食事を提供することが難しかったが、厚生労働省は2013年末に、退院したり、在宅療養を続けたりする患者に対しても、病院食を届けることを認めた通達を出している。病気の進行や再発を防ぐことに役立ち、医療費の削減に繋がるためである。そのため、高齢者や生活習慣病患者向けの配食サービスが、病院主導で動き始めることも予測できる。
もう一つの動きとして、フィットネスクラス、ヨガクラスなど、これまでスポーツクラブが開催していたクラスを、病院内で運営するケースが米国で急増している。
●個人開業医をネットワーク化するビジネス
●医師が起業する健康食品ビジネス
●病院が立ち上げる健康食の宅配サービス
●病院と提携したスポーツクラブ運営
●医師団体による健康用品の認証ビジネス
●信頼できる医師の評価情報と格付システム
●医師の副業を支えるメディカルライターの役割
●処方薬の流通経路にみる医療業界の商慣習と価格崩壊
●崩壊寸前にある日本の健康保険と世界で最も高い米医療制度
●アンチエイジングと薄毛治療からみた自由診療ビジネス
●医療現場から学ぶセカンドオピニオンによる助言業務の仕組み
JNEWS LETTER 2014.2.26
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