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健康ビジネスの拠点として狙われる
スポーツクラブの成長法則
written in 2006/11/23

 将来的なHealth 2.0の動きを睨みながら、これからの健康サービスの拠点として有望視されているのがスポーツクラブである。どんなに最新鋭の医療機器が揃っていても率先して毎日のように病院に通いたいという人はいないし、高価な薬や健康食品を飲み続けることも“健康的”とは言い難い。そこでもっとポジティブなイメージで健康を気遣うとすれば、やはり「運動が一番」ということで全国のスポーツクラブは中高年者で賑わっている。定年退職をした人が、新しい日課として取り入れたい第一の候補として挙げるのもスポーツクラブ通いである。

では各地のスポーツクラブはさぞかし儲かっているだろうと思えば、そこでは新たな問題点が浮上してきている。業界全体でみるとスポーツクラブの入会者数は好調に増えている。ところが会員数の増加に設備の能力が追いつかないクラブも出始めて、利用者側の満足度は逆に低下しているのだ。スポーツクラブの経営は「会費×会員数」で決まるため、会員数が増えるほど採算性は向上するが、利用者(会員)側の施設利用に対する満足度は会員数が増えるほど低下するという特性がある。混雑しているよりは、空いているプールで優雅に泳ぎたいと思うのが利用者側の心理だろう。


本来なら会員数の増加ペースに合わせて設備を増強していくべきであるが、スポーツクラブは新規オープン時に3億〜5億円の開業資金がかかり、それを5〜10年かけて回収するという投資計画のもとに経営がされているため、短期で会員数が増えたからといって簡単に改装することが難しい。そのためオープンから年数が経過した施設ほど設備は老朽化して利用者の満足度は次第に低くなる。そこからどんなことが起こるかといえば、利用者は窮屈で古くなったスポーツクラブを退会して、新しいクラブへと乗り換えるという動きが激しくなっている。
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この記事の核となる項目
 ●投資額と会員数でみるスポーツクラブの採算性
 ●合併買収によって拡大するスポーツクラブ業界
 ●Health 2.0の拠点とするスポーツクラブの方向性
 ●スポーツクラブ事業に隣接した健康ビジネス
 ●フィットネス業界に学ぶパーソナルトレーナーの起業モデル
 ●自宅からワークアウトするオンラインフィットネスへの商機
 ●高齢化社会が追い風になる「スポーツ」をテーマとした起業
 ●スポーツ選手に専門化した就職支援サービスの動向と可能性


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JNEWS LETTER 2006.11.23
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