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科学的な理論と手法による
ダイエット専門家として起業する道
written in 2004/12/20

 肥満度をチェックするための標準的な指標としてBMI値(Body Mass Index)が世界的に広く使われている。BMI=体重÷(身長×身長)の簡単な公式によって測定できるのが特徴で、WHO(世界保健機関)でもBMI値による“肥満”の基準を公表している。BMIで「22」が適正値と言われ、「25」を超えると肥満のシグナルが点灯して高血圧や糖尿病など生活習慣病の発病率が高くなる。例えば、身長170cm体重75kgの人ならばBMI値は75kg÷(1.7m×1.7m)=25.9 の肥満傾向と判定され、標準体重に戻すには約10kgのダイエットが必要というわけだ。

  ・BMI値が20未満…………………やせている
  ・BMI値が20〜24未満……………正常
  ・BMI値が24.5〜26.5未満………肥満傾向
  ・BMI値が26.5以上………………肥満

欧米では学校や職場においてBMIが数値管理されて、肥満体の人にはダイエットを指導するケースが増えている。指導の主な目的は「生活習慣病の予防」にあるわけだが、企業ではBMI値の活用が拡大して人事考課の材料となっていることもある。特に厳しい自己管理能力が求められる管理職のビジネスパーソンにとっては、体重の増加がマイナス査定になることはあっても、プラス査定になることはない。

あらゆる面において数値データの管理が得意なIT化された現代では“体重”までが人事評価の対象になってしまうことが、ダイエット市場の成長に拍車をかけている。日本では主に女性層を中心にダイエット市場が形成されていて、健康食品等の売上を伸ばしているが、意外にも「ダイエットの専門家」というのはまだ少ない。独立希望者の中でも「ダイエット食品を販売してみたい」と考える人は急増しているが、健康商品の販売のみを目的としてダイエット市場を捉えるのではなく、ダイエットの専門家として痩せるための知識やノウハウを売ろうとする発想が大切だ。そんな視点による「ダイエットビジネス」を起業テーマに選ぶことを今回は考えてみたい。
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この記事の核となる項目
 ●数値管理によるダイエットビジネスの台頭
 ●欧米におけるダイエットプログラマー達のサクセスストーリー
 ●ダイエット・スペシャリストとしての起業プロセス〜企業化まで
 ●食品成分の電子化で浮上するパーソナル栄養士サービス
 ●肥満防止と生活習慣病予防に向けた健康管理の新ビジネス
 ●こんにゃく業者が生み出した人気ダイエット食品の開発秘話


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JNEWS LETTER 2004.12.20
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