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人気温泉施設の裏側で
深刻化するレジオネラ菌汚染
を防ぐビジネス

 海外旅行ブームから一変して、近頃のレジャーは「安・近・短」がキーワードになっているが、その中でも“温泉”に対する人気が高く、現在は空前の温泉ブームと言われている。昭和63年度に始まった「ふるさと創生一億円事業」により、各地の自治体が温泉掘削をして第三セクター方式で温浴施設を開業したのを契機として、さらに近年の健康ブームから「スーパー銭湯」といわれる民間の日帰り温浴施設も全国各地でオープンしている。大型の温浴施設は、身近で一日楽しめるレジャー施設として、若い女性から高齢者まで広い世代に支持されている。

ところがこれらの温浴施設では衛生面に関するリスクを常に抱えている。不特定多数が利用する大浴場では、衛生管理の手を抜くと細菌に汚染されやすい。温浴施設にとって特に怖いのが「レジオネラ」という細菌で、36度前後の湯の中で最も繁殖しやすく、塩素殺菌だけでは 100%死滅させることは難しい。レジオネラ菌に人間が感染すると、悪寒や高熱など風邪に似た症状を示し、抵抗力が弱い高齢者などは症状が悪化して死に至ることもある。

2001年8月には、宮崎県日向市の第三セクター・日向サンパーク温泉「お舟出の湯」でレジオネラ症集団感染が発生して 200人以上の患者(うち2名は死亡)を出す被害となった。この温泉では地下から汲み上げた温泉水をタンクの中に貯めて循環させる「循環式浴槽」を採用していたが、そのタンクやろ過装置の衛生管理に手落ちがあったことがレジオネラ汚染の理由ではないかと指摘されている。

この集団感染事故を受けて、厚生労働省が大型温浴施設を対象とした緊急一斉点検を実施したところでは、点検した施設31,735箇所の中の55.4%にあたる17,454施設の衛生管理に不備があり、そのうちの16.6%にあたる 2,908施設でレジオネラ菌が検出されている。


この記事の核となる項目
 ●成長する温浴施設に向けた衛生管理ビジネス
 ●レジオネラ菌対策サービスの仕組みと料金体系
 ●温浴施設がレジオネラ菌を恐れる理由について
 ●実店舗型ビジネスの成否を分ける目標集客数の考え方
  ・スーパー銭湯の商圏規模と集客予測について解説


この記事の完全情報はこちらへ
JNEWS LETTER 2003.4.2
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これは正式会員向けJNEWS LETTER 2003年4月2日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料(個人:月額500円、法人:月額1名300円)による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために2週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。
 
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