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JNEWS会員配信日 2014/8/20
誰でも写真を気軽に撮ることができる時代になっても、思い出に残る写真をプロに撮影して欲しいという要望はある。写真市場の中で最も大きいのは、「ブライダル（結婚）」の分野で、結婚カップルは、平均で20万円前後の写真費用をかけている。
ブライダル写真の受発注ルートは、結婚式場→写真スタジオ→契約カメラマンとなっており、当日に派遣されるカメラマンの中には、平日はサラリーマンをしながら、週末のみ、副業でカメラマンをする人も多く含まれている。彼らの日当は１〜２万円が相場だ。
ブライダル業界では、結婚カップルが支払う写真撮影代（約20万円）から、30〜40％を、“元請け”にあたる結婚式場がマージンとして抜き、写真スタジオは残りの費用で、「写真の編集加工やアルバム制作＋利益」を出すために、カメラマンの取り分はどうしても少なくなってしまう。
この業界構造から抜け出すには、カップルから直接の撮影依頼を受けられる道を模索することだ。幸いに、近頃では「結婚式は行わなくても、写真だけは撮っておきたい」というカップルが増えてきているため、ブライダル専門の撮影サービスには、まだ開拓の余地が残されている。
そのヒントとして、米国の「George Street（ジョージストリート）」は、ブライダルのカメラマンが起業した会社で、結婚カップルに対して、２名のカメラマンが出張して６時間の撮影を行い、高品質なアルバムに仕上げて納品する。価格は写真が1,495ドル（約15万円）、ビデオ撮影のコースが1,795ドル（約18万円）となっている。
同社のサービスは、依頼者のカップルに対して、ウェディングコンサルタントとカメラマン、アルバム編集者などがチームを組み、どのようなイメージの写真を撮りたいか、過去の写真集や、顧客の好きな雑誌などを使って、できるだけ希望を聞き出す。コンサルタントが作成したプランによって、カメラマンが当日の撮影を行い、写真の加工を専門とするスタッフが編集をして、最終的なアルバムに仕上げる形だ。
■この記事の主な項目
●写真を「仕事」にするための選択肢とプラットフォーム
●ブライダルカメラマンとしての起業モデル
●子ども向けスポーツイベントの出張サービス
●ペットフォトグラファーとしての視点と着眼点と潜在市場
●不動産を専門に撮るカメラマンの起業モデル
●ビデオグラファーが開拓できる市場と収益モデル
●逆リクルートビデオの撮影ビジネス
●学校教師に求められるビデオカメラマンとしての資質
●ビデオ投稿を足がかりとした新たな起業スタイル
■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2014.8.20
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