http://www.jnews.com/ 2010-03-14T14:44:03+09:00 ja JNEWS.comは独立起業・ネットビジネスの成功法則、失敗事例を徹底研究する情報サイトです。配信する情報はすべて独自取材によるもので幅広い業界の動向や内情を探ります。 http://www.jnews.com/ http://www.jnews.com/rss/rss_ico.gif http://www.jnews.com/mem/back/2010/03/j20100312.html 2010-03-14T14:43:34+09:00 http://www.jnews.com/bizmdl/2010/005.html 2010-03-14T14:42:27+09:00 寺社を参拝した時の賽銭箱には「浄財（じょうざい）」と書いてある。これは善意の心で支払うお金のことを指しており、普段の買い物をする時とは違った心持ちで、たとえ少額でも賽銭を差しだそうという気持ちになるから不思議なものである。しかし近頃では“浄財”という言葉が都合の良いように使われて、政治家の資金集めにも「ご浄財のお願い」などと言われるのには閉口するが、彼らの活動も、いかに有権者の善意の気持ちを掴むのかにかかっている。 その意味では、企業も消費者（顧客）から“浄財”として売上を得られるのが理想である。「この会社は世の中に良いことをしているから、多少割高でもお金を払ってあげよう」と考える顧客を増やすことが今後の課題になっている。そのキーワードとして筆頭に挙げられるのが「エコ（環境）」であり、最近の新製品や新サービスでは、様々な環境的付加価値が盛り込まれていることは周知の通り。その他にも、企業が地域の活動に参加しようとする動きもある。 しかし、これらの活動が純粋な社会貢献と違うのは、あくまで企業が売上や知名度の向上との相乗効果を狙った“意図的な善意”であるという点だ。これを欧米では「コーズマーケティング（Cause Related Marketing：CRM）」と呼び、事業と関連した社会貢献活動を展開することで、企業の新たなブランドイメージを築いていこうとするものだ。 http://www.jnews.com/business/digest/2010/010.html 2010-03-10T12:32:55+09:00 犯罪捜査では、わずか数本の毛髪を鑑定することで大麻や覚醒剤の使用歴を明らかにすることができる。また DNA鑑定では体液などの証拠から99.9％以上の確率で犯人を識別することが可能だ。その過程では、菅谷さん事件のような、えん罪の不幸もあったわけだが、前向きな研究開発によって現在では DNAが容疑者のものか否かを特定できる精度は数兆分の一というレベルにまで進歩している。そして犯罪以外でも、このような科学検査を活用することで、我々の生活の中にある様々な疑問や謎を解き明かすことが可能になっている。 たとえば、健康維持の栄養補給にサプリメントを常用している人は多いが、毎日飲んでいる錠剤が、果たして本当に体内で効いているのかを確認することは難しい。大方の人は、広告や友人からのススメによって、いま流行している銘柄のサプリを“健康に良い”と信じて飲んでいるのが実情だろう。 しかし効果のあるサプリメントでも、その人の体質によって向き不向きがあり、自分に合わないものを飲み続けていれば、逆にそれが原因で体調を崩してしまうこともある。そこで簡単な毛髪検査を受けると、体内で不足している栄養の数値を調べられるサービスが登場しており、その診断結果から正しいサプリメントを選ぶことができるようになっている。さらに詳しい自分の体質を知りたいのであれば、各種の DNA検査を受けることで、自分が近い将来に発症しやすい病気の傾向まで調べることもできる。 科学の進歩は、これまで我々が知ることができなかった生命や健康についての真実を解き明かすことを可能にしてくれるが、それによって人生観、宗教観、家族の在り方までも変わろうとしている。先祖のことを調べようとしても、祖父母や曾祖父母辺の辺りまでさかのぼれば、痕跡は途絶えてしまうのが普通で、戸籍制度が整備されていなかった江戸時代の先祖がどんな人だったのかまでを知ることは難しかった。 http://www.jnews.com/business/digest/2010/009.html 2010-03-10T12:33:51+09:00 フルモデルチェンジした三代目プリウスのリコール問題は、トヨタにとって深刻な痛手だが、それ以前にもトヨタが喜んでいられない事情があった。プリウスの購入者は、若者よりも50代以降の中高年が主体で、しかもマークＸやクラウンからの乗り換え組が多い。昭和の景気を支えてきた世代の人達にとっては、「いつかはクラウン」という言葉が象徴していたように、次に購入するマイカーをランクアップさせていくことが人生のモチベーションになっていた。それがエコブームや不況による価値観の変化により、クラウンよりも車格が劣るプリウスへと“ランクダウン”しているのである。 さらに、プリウスはレンタカーとしても普及していることが、オーナーとしての所有欲を減退させてしまう。普段の通勤は電車で、週末だけプリウスに乗りたいのであれば、わざわざ購入しなくてもレンタカー会社のサイトから予約しておけば半日６千円程度でレンタルすることができる。これまでは「レンタカーに乗るのは恥ずかしい」という風潮があったが、街のいたる所でプリウスが走っていればそうした気持ちは次第に薄れていくし、レンタカーの利用方法も飛躍的に進化して、それが新たなカーシェアリングサービスへと向かっている。 自動車ばかりでなく、他の高額商品にも所有欲の減退傾向は現れている。女性の間で人気になっているのが、ブランドバッグのレンタルサービスで、１週間からの短期でレンタルができる他に、月額１万円前後の会費を払えば、自分の好きなバッグを継続的に利用して、飽きた時には次のバッグへと借り換えることができる。 トータルで考えると、年間で12万円のレンタル代を払っていることになり、12万円のバッグを毎年１個ずつ購入するのと金銭的な出費は同じだが、毎月のように新作バッグに取り替えられるお洒落な感覚と、自宅で使わなくなったバッグを何個も保管しておくスペースやメンテナンスの煩わしさも考えて、わざわざ“所有（購入）しなくてもいいか”という価値観が生まれてきている。 http://www.jnews.com/mem/back/2010/03/j20100305.html 2010-03-10T12:34:39+09:00 http://www.jnews.com/kigyoka/2010/004.html 2010-03-08T12:28:45+09:00 日本の企業が社内外の情報化に投じている資金（ＩＴ投資額）は年間で約１７兆円にもなる。これは民間企業の設備投資全体に対して約２割という水準で、ＩＴ機器メーカーやソフトウエア会社が、それらの情報化投資によって成り立っている。ＩＴ市場の内訳としては、ハードウエアとソフトエアがちょうど５：５の割合である。 製造業の場合には、工場設備の投資額を増やしたメーカーほど製造能力は高くなり、ライバル他社を引き離すことができるが、ＩＴ投資に関しては、その法則が必ずしも当てはまるとは限らない。ホームページの話でいえば、１千万円の予算で制作した大企業のサイトよりも、その十分の一以下で制作したベンチャー企業のサイトのほうが出来映えが良くて、アクセス数が多いということが珍しくない。さらに個人ユーザーのブログなどは、ほとんどが無料サービスを利用して公開されているものだが、使える機能は充実していて不満を感じることはほとんどないだろう。 そうしてみると、企業ユーザーだけが数千万円、数億円という桁外れの金額で自社サーバーを運用したり、自社専用のソフトウエアを開発し続けることには違和感がある。１千万円でオーダーメイドしたソフトウエアよりも、無料で使えるＷｅｂサービスのほうが高機能で使いやすいということもあり、投資額と成果が比例するとは限らなくなっているのだ。しかもネット環境の急速な変化により、自前の設備を持つことのほうが逆に不利になったり、リスクと感じることも多くなってきた。 社員が情報共有することを目的としたイントラネットには、日常の業務に役立つ機能が充実しているものの、もともと社内専用のツールとして利用することを前提にしているため、提携業者や在宅勤務をする社員が外部からアクセスするには制約があったり、新機能を容易に追加することができないなど、意外に不便な面もある。これはシステムだけの問題ではなくて、社内のＩＴ環境が対応できないために新事業が迅速に立ち上げられないなど、ビジネスの根幹にも関わってくる。 http://www.jnews.com/eco/2010/001.html 2010-03-05T10:56:03+09:00 容器を使い捨てにしないということでは、量り売りを希望する消費者も増えている。商品の購入代金として、高価な容器代を何度も支払うよりも、持参した容器に必要な分量だけを、その都度量り売りしてもらったほうがリーズナブルでエコロジーだという発想へと回帰しているのだ。量り売りは小売店の手間がかかるため、新サービスとして導入することには抵抗感があるが、考え方によっては店の経営を立て直すキッカケにすることもできる。 もともと商品の容器には、ブランドや品質の高さを表示する役割があるが、アイテム数が増えてくると過剰な在庫が積み重なり、逆に在庫一掃の安売りで商品価値を落としてしまうデメリットがある。そこで量り売りを導入すると、店側では在庫管理の負担が軽減されて、消費者は同じ店で何度もリピート購入をするようになる。 というのも、量り売りでは商品の品質をパッケージで確かめることができないため、信頼できる店が見つかれば、継続的に利用しようとする意識が強くなるためである。日本でも昔は、味噌、醤油、酒類などを樽から量り売りするのが一般的だったが、個人商店からスーパーマーケットや量販店へと流通網が変化したことで、工場から出荷された状態で品質が一定に維持されることが要求されて、量り売りが次第に衰退していった歴史がある。 しかしエコの観点や他店との差別化により、再び量り売りが見直されるようになってきた。コンビニでも手軽に酒が買えるようになった中、個人経営の酒屋では、日本酒や焼酎を樽から量り売りする新サービスに生き残りをかけている。酒屋としての目利きによる樽単位での仕入は、多品種を揃えることはできないものの、コンビニでは販売されていない“こだわりの酒”を売ることができる。こだわりの中には「味」の他にも、防腐剤や添加物を含まない「安全性」という切り口もある。 http://www.jnews.com/bizmdl/2010/004.html 2010-03-01T11:45:18+09:00 『人生はラットレースのようなもの、働いても働いても資産は増えていかない』として、不動産投資を勧めた米国在住の著者が書いた本が数年前にベストセラーになったが、サブプライムローン問題以降、不動産市場は大混乱に陥っているのは周知の通りである。そのため、米国で不動産投資をしていた人達は顔面蒼白で自己破産寸前かと思いきや、意外とそうでもないようだ。 それは米国の住宅ローンがノンリコース（non recourse）型と言われるもので、融資対象となっている住宅価値がローン残高より下がった場合には、その物件を差し出すことで、それ以上の負債を抱える必要がないためだ。その分の損失は融資元の銀行やローン会社が背負うことになっている。これは質屋の取引と同じことで、ブランドバッグを質草にして10万円のお金を借りた人が、後にそのバッグが不人気になって８万円の価値しかないことがわかれば、質屋にお金を返さずにバッグを質流れにしてしまえばよい。住宅ローンにもこの仕組みが当てはまるというわけだ。 それだけに米国では「住宅の資産価値」に対して非常にシビアで、たとえすぐに売るつもりがなくても、今ならいくらの買値が付くのかを意識している。「住宅価値＜ローン残高」の状態にある物件はネガティブ・エクイティと呼ばれて、ローンを払い続けるよりも、手放す検討をしたほうが賢いという発想になる。 《ノンリコース型住宅ローンの仕組み》 一方、日本では購入した住宅の資産価値には関係なく、家主はローンを完済させる義務があるため、住宅の価値に対しては無関心、いやむしろ「そんなことは考えたくない」という人が多い。家主にしてみれば人生の一大決心をして30年以上のローンを組むため、その完済が終わるまでは「マイホームの時価」が毎年目減りしていることは意識したくないのだろう。木造住宅であれば、築25年で住宅の査定額はゼロになるのが普通だ。 http://www.jnews.com/mem/back/2010/02/j20100225.html 2010-02-26T11:05:51+09:00 http://www.jnews.com/domestic/2010/002.html 2010-02-26T11:04:40+09:00 会社を辞めて独立をするタイミングというのは難しいもので、その人の年齢や実力によっても個人差がある。100％の確率で「いまの自分なら独立しても大丈夫」ということはないにしても、できる限りの準備をしてから独立を実行することが望ましい。この準備期間には、事業計画の作成から必要資金の算定までやることはたくさんあるが、漠然としたイメージしかないまま、行き当たりばったりで脱サラをする人は意外と多いものである。 もちろん予測できない部分に対して、ポジティブな気持ちでチャレンジするのは悪いことではないが、単純な見通しの甘さに気が付かずに独立することは自殺行為に近い。事業相談でよくあるのは、自分で考案した新ビジネスを実行してすぐに軌道に乗せられるという思い込みが強いケースである。世の中にまだ無い類の事業をゼロから立ち上げるようなベンチャー事業は、短くても２～３年は収益の見通しが立たずに赤字の期間が続くが、その時期の資金繰りや自分の生活費をどのように工面するのかを考えている人は少ない。 世界初のベンチャービジネスを立ち上げたいという気持ちはわかるが、それをすぐに実行して、その事業だけに専念できるのは、投資家から十分な資金提供を約束されている著名な起業家や、実家が資産家であるといった特別な人達に限られてくる。多くの場合には、生活の糧を得ていく必要があるため、脱サラをしていきなりベンチャービジネスを立ち上げることには無理があるのだ。 しかし生活費のためだけに、地味で面白味の無い仕事に従事するというのも独立の醍醐味に欠ける。やはり会社員時代には実現できなかった夢のある事業を目指してこそ、脱サラをした甲斐があるというものだが、現実の生活をしていくために実収入を稼ぐことと、夢を追いかけることとのバランス感覚が難しい。 http://www.jnews.com/business/digest/2010/008.html 2010-02-25T12:10:45+09:00 将来のアイドルを発掘する「スター誕生」がテレビで放映されたのは、いまから35年以上も前のことになる。この番組からは、山口百恵やピンクレディをはじめ多数のアイドルが輩出されて、芸能界に憧れていた当時の若者にとっての登竜門であり、審査員席の著名な作詞家や作曲家から高い評価を受けることが、成功へのパスポートになっていた。 平成の時代に入ってからもオーディション番組はたびたび企画されて「ASAYAN（あさやん）」という番組からは、モーニング娘。が生まれている。この番組がスタ誕と違ったのは、合格者の選考方法が審査員の意見だけでなく、視聴者からの人気度を巧みにリサーチした上で決められていたという点である。 そして現在でも、各種のオーディションは存在しているが、出演者の評価はネットユーザーが決める時代へと変化してきている。英国では「ブリテンズ・ゴット・タレント」というテレビのオーディション番組が人気となっていて、歌やパフォーマンスを披露する素人出演者に対して、審査員が辛辣な評価で挫折を与えながら才能を引き出していくという演出をしているが、その映像が YouTubeにアップされると、何千万件というアクセスが殺到、出演者に対する感動や同情が寄せられて人気に火が付くという流れになっている。 http://www.jnews.com/woman/2009/009.html 2010-02-24T12:34:03+09:00 野菜の摂取量が減少を続ける日本に対して、米国では政府が「 5 A DAY（ファイブ・ア・デイ）」という運動を掲げてベジタリアンの育成にあたっている。この運動は「一日に５皿以上の野菜を食べよう」というもので、１皿がおよそ 70gとすると一日で 350グラムの野菜摂取量になる。これは健康を維持する必要最低限の量で、ベジタリアンになれば一日７皿（約500g）の野菜を食べているという。 このような運動の起源は、いまから30年前の1970年代にまでさかのぼる。当時の米国政府は多額の医療費を投下してるにも拘わらず、心臓病、ガン、糖尿病などの成人病患者が急増していた。それを危惧した当時の大統領が、その原因を突き止めるための委員会を設置して、国民の健康や栄養状態についての調査を徹底的に行なった。 それによってわかったことは、毎日の食事が栄養学を無視したとても酷い内容になっていて、しかも健康の専門家であるはずの医師でさえも栄養学の深い知識を持ち合わせていなかった。医師は薬に頼ってばかりで、毎日の食事による栄養学を無視した治療を行なっていたのだ。それではいけないということで、米国民の食生活を改善するためのプロジェクトが積極的に展開されていったのだ。その時に“お手本”として研究されたのが、日本の伝統的な食事（日本食）である。 http://www.jnews.com/domestic/2010/001.html 2010-02-23T12:27:41+09:00 容赦ないリストラ、非正社員の増加にみられるように、サラリーマン社会に異変が起こっていることは周知の事実だが、独立起業のスタイルにも変化が訪れている。「サラリーマン」という働き方がまだ一部のエリート層にしか存在していなかった昭和前期の頃には、個人で商店や職人としての工房を営む伝統的自営業が主流であったが、昭和40年代からは新規に設立される会社（法人）が急増して、たくさんの“社長”が登場するようになった。高度成長期の優秀な経営者として評価される項目には「たくさんの社員を雇うこと」が上位に挙げられていた。 しかし時代は変わり、現在の経営者に求められるのは、できるだけ人件費を切り詰めるという逆の仕事になっている。世界と比較すると日本の賃金相場は明らかに割高で、その負担を背負いながら、成長が著しい新興国と渡り合っていくのには到底無理がある。これからは国籍に関係なく、その人の実力に応じた世界標準の賃金相場が形成されていくことになるだろう。 それが意味するところは、業界や組織の壁や垣根が崩れて、縦横無尽にビジネスの人間関係が形成されていくことだ。これは既にインターネット取引として実現されているが、やがて労働市場にも波及して、優秀な人材であれば、勤務先の会社だけに縛られることはなくなり、国境さえも意識せずに複数のビジネスパートナーやクライアントとの関係を築いていくことができるようになる。近い将来に起こるビジネス構造の変化は、組織（会社）から個人への回帰と、自分と同レベルの実力や才能、スキルを持つ人達との間で形成される、新たな集合体の台頭だと言われている。 http://www.jnews.com/business/digest/2010/007.html 2010-02-19T16:35:41+09:00 「水商売」と言って、酒を売る飲食店や風俗業のことを指すというのは昔のことである。“水で薄めた酒で高い料金を請求するから儲かる”というのが水商売のイメージであったが、美人ホステスが揃っているような歓楽街の高級クラブも近頃では客が減ってしまい、人件費を払いながら店の経営を維持していくのがやっとの状態だ。 歓楽街の客が減っているのには、不況で接待をする法人客の利用が少なくなったこともあるが、それ以上に影響しているのは“常連客が高齢化した”ことが大きい。バブル景気の頃（1980年代）に羽振りが良かった40～50代の紳士達も、いまでは60代～70代になって、深夜まで何軒も飲み歩くような歳ではなくなった。加えて、現代の若い世代も酒を飲まなくなっている傾向が顕著で、アルコールに課税をする国税庁の統計からも、十年前と比較して日本酒、ビール、ウイスキーのいずれを見ても酒類の消費量は大幅に減少しているのだ。 《酒類課税数量の推移（単位：千キロリットル）》 酒類の売上が減少していることと引き替えに、急拡大しているのが“健康に良い”と思われる飲料や食品である。パッケージに記載されているカロリーや食品添加物の表示を気にして、できるだけカラダに良さそうな商品を購入する消費者は増えているし、近頃ではお茶飲料の中でも、ポリフェノールやカテキンが多く含まれて“脂肪の吸収や消費を促進する”と効能が謳われた商品が、従来品よりも割高な値段でもヒットしている。 健康食品の種類も選べないほどある。各種のサプリメントで食生活の偏りや栄養素の不足分を補おうとする人は少なくないが、１種類のサプリメントを継続して服用すれば１ヶ月あたり５千～１万円のコストがかかる。それが２種類、３種類と増えていけば毎月のコストもバカにならない。もちろん安価な商品を探すことは可能だが、“品質＝価格の高さ”ということではないにしても、やはり信頼できる商品を選びたいと考えるのが消費者心理だろう。 ところが、サプリメントがどれくらい健康に作用しているのかは判断することが難しい。逆にサプリメントが自分の体質に合わないことで体調を崩したり、医師から処方されている薬が効かなくなることもあるため、健康食品とはいえリスクは存在しているのだ。 http://www.jnews.com/mem/back/2010/02/j20100218.html 2010-02-19T16:34:06+09:00