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JNEWS会員配信日 2015/2/27
傍目からソーシャルゲーム業界は活況なように見えるが、大ヒット作を生み出しているのは、ごく一部の会社に過ぎない。日本国内だけでも、大手と下請けを含めて３百社以上のゲーム開発会社が存在している。
しかし「無料でゲーム提供→アイテム課金」によるビジネスモデルでは、リリースしたゲームがヒットしなかった場合に、ゲーム開発に投じた資金がまったく回収できないため、非常にリスキーな事業となっている。
そのため、今後は独自路線ではなく、企業とのタイアップやマーケティング支援を目的としたゲーム制作のスタイルが増えていくとみられている。ただし、クライアントは、できるだけ低予算で、高い効果を期待するため、ゲーム機能の共有プラットフォーム化が進んでいる。
ソーシャルゲームには共通している機能が多いため、汎用性が高い機能を組み合わせ、そこにクライアント側が用意したキャラクター等を当てはめて、オリジナルのゲームに仕上げていく。この方式ならば、開発予算を大幅にカットすることができる。
海外の開発プラットフォームでは、モバイルアプリの各種のソーシャル機能を法人クライアントに提供しており、その中ではゲーミフィケーション用の機能として、ハイスコア獲得者へのボーナス発行、友達を招待した時のポイント発行、賞品を設定できる機能などをプラグイン方式で提供している。（この内容はJNEWS会員レポートの一部です）
■JNEWS会員レポートの主な項目
●人はなぜソーシャルゲームにハマるのか？
●ゲーミフィケーションによる販促マーケティング
●リアルイベントと融合させたゲーミフィケーション
●ゲーミフィケーションを活用した新薬開発と医療
●ゲーム開発会社の新活路とプラットフォーム化
●ゲームとして楽しむ従業員健康改善プログラム
●万能では無いゲーミフィケーションの欠点について
● スマホとＳＮＳで優良人材を発掘するモバイルリクルート市場
●罰金と報酬で刺激するスポーツクラブのモチベーション向上策
■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2015.2.27
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