放映権獲得で上昇するマイナースポーツの価値
JNEWS会員配信日 2016/8/18
「ネットでスポーツ観戦をする」という新たなスタイルが定着することで、これまでテレビでは放映される機会が少なかったマイナースポーツの価値も次第に高まっている。企業や投資ファンドが、マイナースポーツのチームやリーグ団体のスポンサーとなることで、放映権を獲得するビジネスモデルも確立してきている。
ソフトバンクは、有料スポーツ配信サービス「スポナビライブ」の立ち上げにあたり、日本男子プロバスケットリーグ（Ｂリーグ）に対してネット放映権込みで、４年間120億円のスポンサー契約をしている。
中国でも、スマホユーザー向けのスポーツ放映権が注目されて、2015年にはメディア投資ファンドの「華人文化産業投資基金」が、中国プロサッカーリーグ（チャイナスーパーリーグ）の放映権を５年間 80億元（約1,500億円）で取得した。
また、米国ではプロスポーツに加えて、大学スポーツの価値が以前から高まっており、全米大学体育協会（NCAA）が主催する男子バスケットボールトーナメントの放映権は、2011年からの14年間で総額 108億ドル（約1兆1,000億円）の契約がされている。
ただし、スポーツの価値は、プロとアマチュアを含めた競技人口が多いほど“高い”というわけではなく、そのスポーツが持つイメージや影響力なども反映されていく。どこに価値を見出すかは、スポンサーになったり、放映権を獲得する企業によって様々だ。
たとえば「テニス」の競技人口は、バスケットボール、サッカー、野球に比べると少ないが、上位のテニスプレイヤーはセレブのイメージが高く、富裕層をターゲットにする企業スポンサーが付きやすいことで知られている。（この内容はJNEWS会員レポートの一部です。正式会員の登録をすることで詳細レポートにアクセスすることができます → 記事一覧 / JNEWSについて）
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