ミレニアルワーカーの特徴とジョブホッピングの価値観
JNEWS会員配信日 2016/8/1
2000年以降に成人したのは、1980年以降に生まれた世代（ミレニアル世代）であり、2016年時点では、36歳よりも若い層が該当する。この世代は、ビジネスの現場でも責任ある仕事を任されるようになり、優秀な人はそろそろ役職が付く頃だ。彼らのことは、「ミレニアルワーカー」とも呼ばれて、仕事のスタイルにも変化があることが、米国で研究されている。
彼らは、子供の頃からインターネットのある生活をして、ソーシャルメディアを通した交流に慣れているため、仕事でもグループやチームでの協調性を重視する傾向がある。そのため、経営者や特定の上司が決めた事業方針に従うだけのピラミッド型組織よりも、チームのメンバー全体で事業プロジェクトを成功へ導けるフラットな組織のほうを好む。
仕事のコミュニケーションでも、従来のPCメールだけでは、個人と個人（上司対部下）の関係になってしまうし、行動も遅くなってしまうため、スマートフォンのショートメール、チャット、フェイスブックのような SNSなどを、目的に応じて使い分けながら、グループ内の情報共有ができるスタイルを構築したいと考えている。
仕事をする場所も、決められたオフィスの中だけでなく、自宅やコワーキングスペースなどでも働ける柔軟な勤務体系を作り、会議の形態についても、メンバーが同じ場所に集まるよりも、ビデオ会議システムを活用したほうが効率的だ。
このようなワークスタイルの変革を望む声は、以前からあったものだが、ミレニアル世代がチームリーダーや管理職になることで、一気に進むとみられている。
ただしそれは、年功序列の社内で、少しずつ高いポジションを目指すのではなく、今よりもやり甲斐のある会社へ転職することで達成されていく。
転職を繰り返しながら、仕事のスキルや年収を高めていくことは「ジョブホッピング（job-hopping）」と呼ばれているが、ミレニアル世代では、そのやり方に抵抗感は少ない。人事や会計分野のコンサルティング会社、デロイトトーマツ・グループが、世界29ヶ国で、ミレニアル世代のエーリート人材（大卒以上の正社員）を対象に行った調査によると、彼らの会社に対する忠誠心は低く、５年以内に転職をしてキャリアアップを目指したいと考える者（離脱希望者）が６割以上を占めている。（この内容はJNEWS会員レポートの一部です。正式会員の登録をすることで詳細レポートにアクセスすることができます→記事一覧）
※The 2016 Deloitte Millennial Survey
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●魅力的なビジネスチャットの収益モデル
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●ミレニアル人材の頭脳流出を防ぐ策
●ワークライフ・ブレンドの新たな価値観とは
●楽しみながら仕事ができる環境作り
●炎上リスクを抑えるシステムとスナップチャット
●ウォーカブルシティへの都市再生と街をスコア化するビジネス
●ミレニアム世代を引き付ける報酬制度と人材採用の新トレンド
●ミレニアル世代を取り込むリクルートビジネスモデルの転換期
●高ストレスのメカニズムを読み解くメンタルヘルス対策市場
●エリートチームを形成するプロジェクトワーカーの就労形態
■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2016.8.1
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