テクノロジーの上位に立てる高度知識人材の特徴と主要な能力
JNEWS会員配信日 2015/1/19
これからＩＴやロボットの上位に立てる高度人材は、世界に活躍の場を広げることができ、相応の高収入が得られるようになるだろう。では、具体的にどんな人達が「高度人材」に該当するのか？
日本の法務省では、高度人材として認定した外国人に対して在留資格の優遇措置を行っている。具体的には、最低でも５年の在留期間が与えられて、永住許可の要件も緩和される。また、配偶者の就労や、親や家事使用人も引き連れた入国が許可されるなど、一般の外国人よりも優遇されている。
高度人材の認定については、「学術研究」「技術開発」「会社経営」などの活動を行っており、学歴、職歴、研究実績、年収、地位、年齢、日本語能力などの項目をポイント評価して、その合計点数によって合否を決める仕組みになっている。
しかし、決められた条件の中だけで、高度人材を決めることには無理があり、ポイント制による認定者（日本国内）は、いまのところ 500名程度に留まっている。
ベンチャービジネスや研究開発の現場で、実際に働いている高度人材は、それよりも多様な属性を持っている。そして彼らは、国籍に関係なく、同じ専門テーマを持っている者同士で繋がり合う傾向が強い。
ＩＴ分野の高度人材が集まっているシリコンバレーの企業では、社員の30％以上が米国以外の出身者であり、米国の大学へ留学・卒業した後に、起業や就職をしているケースが目立つ。米国で博士号を取得している外国人の内訳をみても、中国、インド、韓国の出身者が中心で、日本人の割合はわずか１％に過ぎない。
学歴（学位）が高度人材の必須条件ではないものの、日本が高度人材の育成が、他国よりも後れをとっているのは、現行の教育制度が影響していることは間違いない。
OECDでは、これからの人材に求められる、世界共通のキー・コンピテンシー（主要能力）として、以下の３本柱を挙げている。これらをクリアーした上で、まだ開拓者が少ない領域の専門性を高めていくことが、高度人材として活躍していくための方向性になる。
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