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  これからの高度人材に求められるのは、従来の学力に加えて、多様な言語や新しい道具(IT)を巧みに利用して、新しい成果を生み出すことができる能力で、この条件をクリアーすることが厳しい時代を生き抜くための鍵になる。
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テクノロジーの上位に立てる
高度知識人材の特徴と主要な能力
JNEWS会員配信日 2015/1/19

 これからITやロボットの上位に立てる高度人材は、世界に活躍の場を広げることができ、相応の高収入が得られるようになるだろう。では、具体的にどんな人達が「高度人材」に該当するのか?

日本の法務省では、高度人材として認定した外国人に対して在留資格の優遇措置を行っている。具体的には、最低でも5年の在留期間が与えられて、永住許可の要件も緩和される。また、配偶者の就労や、親や家事使用人も引き連れた入国が許可されるなど、一般の外国人よりも優遇されている。

高度人材の認定については、「学術研究」「技術開発」「会社経営」などの活動を行っており、学歴、職歴、研究実績、年収、地位、年齢、日本語能力などの項目をポイント評価して、その合計点数によって合否を決める仕組みになっている。

《高度人材外国人のポイント対象となる評価項目例》

 ○研究実績(研究職・技術職)
  ・特許を受けた発明がある
  ・外国政府から競争的資金を受けた研究がある
  ・学術雑誌に載った論文が3本以上
 ○ビジネス上の地位(経営・管理分野)
  ・代表取締役、取締役、業務執行役員などが対象
  ・年収が1000万円以上

しかし、決められた条件の中だけで、高度人材を決めることには無理があり、ポイント制による認定者(日本国内)は、いまのところ 500名程度に留まっている。
ベンチャービジネスや研究開発の現場で、実際に働いている高度人材は、それよりも多様な属性を持っている。そして彼らは、国籍に関係なく、同じ専門テーマを持っている者同士で繋がり合う傾向が強い。

IT分野の高度人材が集まっているシリコンバレーの企業では、社員の30%以上が米国以外の出身者であり、米国の大学へ留学・卒業した後に、起業や就職をしているケースが目立つ。米国で博士号を取得している外国人の内訳をみても、中国、インド、韓国の出身者が中心で、日本人の割合はわずか1%に過ぎない。



学歴(学位)が高度人材の必須条件ではないものの、日本が高度人材の育成が、他国よりも後れをとっているのは、現行の教育制度が影響していることは間違いない。

OECDでは、これからの人材に求められる、世界共通のキー・コンピテンシー(主要能力)として、以下の3本柱を挙げている。これらをクリアーした上で、まだ開拓者が少ない領域の専門性を高めていくことが、高度人材として活躍していくための方向性になる。



《これからの人材に求められる主要能力(OECD)》

 ○言語、知識、技術を相互作用的に活用する能力
  ・言語、文章、数式などを活用する能力
  ・知識や情報を活用する能力
  ・テクノロジーを活用する能力

 ○多様な集団における人間関係の形成能力
  ・他人と円滑に人間関係を構築する能力
  ・グループ内で同じ目的を共有し、協調できる能力
  ・利害の対立や人間関係のトラブルを解決できる能力

 ○自律的な行動ができる能力
  ・大局的に行動する能力
  ・人生設計や個人の計画を作成し、実行する能力
  ・権利、利害、責任、限界、ニーズを表明する能力

この記事の主な項目
 ●人とロボットが分業する未来の労働市場
 ●中間層の仕事を奪うロボットテクノロジー
 ●ロボットの上位に立つ高度知的人材の特徴
 ●高度人材ポイント制の仕組み
 ●新職業を生み出す時代背景・7つのトレンド
 ●高齢化の健康管理と老化を遅らせるスペシャリスト
 ●パーソナル化していく仕事と生活スタイル
 ●製造業の枠組みを変革するメイカーズムーブメント
 ●多様な形で新興国→先進国へと向かうエリート労働者

この記事の完全レポート
 ・JNEWS LETTER 2015.1.19
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