起業家のための成功法則
  
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  いま求人誌で募集されている仕事の多くは、15年後には消滅する職業となる可能性が高く、これから一生の仕事を見つけていく上では、ITで自動化することが難しいスキルや専門性を高めていくことが大切になる。
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15年後に消滅する職業・需要が伸びる職業の
特徴と賃金水準
JNEWS会員配信日 2014/5/14

 労働者の賃金引き上げは、アベノミクスの重要政策として掲げられ、業績が好調な自動車メーカーでは、昨年の年間ボーナスが 200万円を超えるという景気の良い話も聞こえるようになってきた。しかし、給与総額の統計でみると、全体の賃金水準が上がっているわけではない。特に、月々の固定給については2014年に入ってからも下落の傾向が続いている。



これからの賃金水準は、すべての労働者が一律にベースアップしていくのではなく、企業側が求めている職種、キャリア、実績などによって差が生じてくることは避けられない。ITやマニュアル化が可能な仕事は、正社員から非正社員へと担当が置き換わることになり、賃金コストは非情に切り下げられていく。



それは、いわゆる“ブルーカラー”の仕事だけでなく、大卒のホワイトカラーが行ってきた仕事にも当てはまる。たとえば、銀行の窓口業務を行う「テラー」という職種は、金融商品の手続きに精通していなくてはできない専門職だが、最近ではパート社員が担当するようになり、正社員の仕事ではなくなってきている。

時代によっても、求められる職種は異なってくるため、働く側としては、その変化に対応した、専門性を高めていく必要がある。大学や大学院を卒業したからといって、安定した職を得られる保証は無く、逆に高校卒でも、今後の雇用が伸びる分野の専門スキルを身に付ければ、失業のリスクは少ない。つまり、職種別の需給動向に注視していくことが重要だ。

さらに、高収入が狙えるサラリーマンとしては、「マネージャー」としての資質が重要になってくる。それは従来の「中間管理職」とは異なるものであり、新規事業の全体像を設計して、実務のコーディネートができるスキルが求められている。こうした人材には、労働者の賃金が総じて下落していく中でも、高い年収条件が提示されている。


この記事の核となる項目

 ●15年後に消える職業・伸びる職業リスト
 ●メガネ人口の増加で求められる専門職について
 ●医療・健康分野で求められる新たな専門人材
 ●医療スペシャリストの独立と開業権について
 ●中間管理職とは異なるプロのマネージャー職とは
 ●日本国内で不足している社長・CEO人材
 ●米国CEOの給与水準とビジネス手腕
 ●サラリーマンとして社長職を目指すための道筋
 ●M&Aで評価されるスモールビジネスの価値と経営者の出口戦略
 ●エリートチームを形成するプロジェクトワーカーの就労形態


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