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ブライダル業界の凋落とマイクロウェディングの新潮流

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JNEWS会員配信日 2021/5/11

 日本では年間およそ60万組のカップルが結婚する。年間100万組の婚姻数があった1970代と比較すると、結婚の価値観は大きく変化しているが、2020年以降は新型コロナの影響により、さらに婚姻数は落ち込んでいる。厚生労働省が発表する人口動態統計(速報値)によると、2020年11月末で集計した過去1年間の婚姻数は、前年比で10%近く減少した。さらに2021年は、出生数も前年比マイナス7.5%に落ち込むことも予測されている。

《婚姻数の推移(国内)》

コロナ禍におけるブライダル市場の落ち込みは、統計値以上に深刻で、結婚カップルの中でも、結婚式を中止したり、招待客を最小限に抑えて開催するケースが相次いでいる。

国内ブライダル業界で売上高1位のテイクアンドギヴ・ニーズ(4331)では、2020年4月~12月の婚礼件数が前年同期で7割減となり、婚礼1件あたりの単価と平均参加人数でも減少傾向が顕著だ。最終損益は131億円の赤字で、農林中央金庫などを引受先として30億円の第三者割当増資を行うことで、当面の資金繰りを凌いでいる。

テイクアンドギヴ・ニーズ

《テイクアンドギヴ・ニーズの業績推移》

さらに、海外挙式の草分け的な存在で、ハワイを中心としたリゾート結婚式を展開してきたワタベウェディング(4696)は、渡航制限の影響を受けて、売上の半分を占めていた海外挙式を行うことが不可能となり、事業再生ADR(裁判以外の紛争解決)による債務の私的整理を行うことを、2021年3月に発表している。このように新型コロナの影響により、派手な結婚式を行う習慣は衰退してきている。

同じく、葬儀業界も新型コロナの影響は大きい。葬儀の件数に大きな変化はないものの、規模を縮小した葬儀が主流となっており、葬儀1件あたりの単価が減少している。関西を中心に全国100ヶ所の式場で年間14,000件の葬儀を施行する、燦ホールディングス(9628)では、葬儀単価が7~15%下落した。これは感染対策で参列者を減らすことに伴い、供養品や返礼品の販売需要も減少していることが関係している。さらに、社葬を含めた500万円以上の大規模葬は、前年比で施行件数が半数以下に減少して、施行収入でも6割減となっている。

燦ホールディングス

結婚式や葬式が今後も無くなることはないだろうが、派手なセレモニーや無駄な習慣は省いた、簡素化された儀式へと変化していくことが予測されている。統計値では、日本の結婚式は平均360万円、葬式は200万円となっているが、その中では飲食接待費や返礼品の費用が多く含まれている。海外でも、コロナを転機として結婚を簡素化する動きは高まっており、従来の無駄を省いて新スタイルの結婚式を行うカップルが増えている。米国でも、コロナ禍以降は結婚式を盛大に行う習慣は自粛されており、参加者を少人数に限定した「マイクロウェディング」の形態が、新市場として伸びている。

また、男女の出会いについても、学校や職場でのチャンスが激減していることから、オンライン上のマッチングサービスを利用する若者が急増しており、恋愛スタイルにも変化が生じている。今回のレポートでは、そうした時代の転換期に活況な新ビジネスの動向を解説していきたい。

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JNEWS会員レポートの主な項目
・米国で人気化するマイクロウェディングの新トレンド
・農場を活用した屋外結婚式場の開発動向
・マイクロ結婚式のビデオ配信ビジネス
・結婚式ライブ配信業者のサービス体系
・ブライダル業界の構造変化と新職種
・パンデミック時代に躍進する出会い系サービス
・出会い系アプリユーザーの行動特性
・出会い系マッチングアプリの仕組みと収益構造
・投資家から注目されるマッチングアプリの業界構造
・新生活様式で増える社会的孤立者に向けた救済事業
・アフターコロナに訪れるニューノーマルのビジネスモデル

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