ユーチューバーの収益構造は「動画1本あたりの再生回数×月間の投稿本数」によって月収となる広告収入が決まる。1本あたりの動画をローコストで制作して、できるだけ多くのコンテンツを投稿することが収益形成のポイント(JNEWSについて
職業となる「ユーチューバー」の労働生産性と収益構造

JNEWS
JNEWS会員配信日 2019/1/16

 ユーチューバーという職業が注目されはじめたのは2011年頃からのことだが、その後もYouTubeのトラフィックは伸び続けており、10~20代の若者にとっては起業の手段にもなっている。日本のトップユーチューバーは、メインとサブチャンネルを含めると、チャンネル登録者数が600万人を越してきており、月間の動画再生回数でも3,000~5,000万回という規模になっている。

ユーチューバーの収益は、動画に挿入されるGoogleからの広告(アドセンス収入)がベースになっており、国内の人気クリエイターが多数所属している、UUUMの収益状況からすると、1再生あたりの収益額は約0.3円と算定することが可能で、日本でもトップクラスのユーチューバーは、年収も数億円規模と推定できる。

《UUUM所属クリエイターのチャンネル登録数(上位)》

ただし、Googleからユーチューバーに支払われる広告収入の計算はそれよりも複雑で、成功者とそれ以外の者との収益格差は広がる構造になっている。


ドイツのオストファリア応用科学大学、マティアス・ベアトル教授がブルームバーグ・ニュースに発表した研究レポートによると、ユーチューバーを目指す者のうち96.5%は、米国の貧困世帯を上回るだけの広告収入を稼げていない。具体的には、月間トータルの動画視聴回数が月140万件を超すユーチューバーは、上位3%の中に食い込むことが可能だが、これでも年間の広告収入は16,800ドル(約185万円)である。

上位3%のチャンネルがYouTube全体の視聴回数を牽引する傾向は年々高まっており、2006年には全体の64%だったが、2016年には90%にまで上昇している。つまり、ユーチューバーとして成功できる空席は年々少なくなっているのは事実である。

《YouTubeチャンネル総視聴回数のシェア》

‘Success’ on YouTube Still Means a Life of Poverty(Bloomberg)

「ユーチューバーの上位3%でも年収16,800ドル」というデータは、ネガティブに捉えられる一方で、完全に夢を捨ててしまうほどではない。比較対象として、高校球児(約15万人)の中で、ドラフト会議で指名されてプロ野球選手になれるのは毎年90名前後であり、0.06%の確率に過ぎない。サッカー部員の高校生がJリーガーになれる確率も0.1%未満であり、好きなスポーツを仕事にできる者は少ない。

一方、ユーチューバーを映像クリエイターの新職業とみれば、スポーツや音楽の世界よりも、生計を立てやすい道筋が出来ており、人気に火が付けば高収入を稼げる夢も抱くことができる。ユーチューバーの収益は、アドセンスの他にも、企業とのタイアップにより商品やサービスを紹介する“企業案件”の動画も増えている。

10~20代の若者が、スマートフォンとタブレットで情報収集する時間は、1日あたり200~250分で、テレビの視聴時間(約90分)を遙かに上回っている。その中でも動画は、最も人気が高いコンテンツであることは間違いなく、企業や大人世代のクリエイターにとっても、YouTubeを中心とした動画コミュニティの中から、ヒット商品を生み出すインフルエンサーが多数登場していることを意識して、今後の動画ビジネスがどのように進化していくのかを見定めることは重要になってくる。

本レポートでは、ユーチューバーの収益構造と、企業クライアントが広告出稿の指標とするエンゲージメント率の算定方法、インスタグラムから生まれているマイクロインフルエンサーの収益動向についても解説しています。

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