多様なスポーツがネットで視聴できるようになり、テレビ放映されないニッチ・マイナー種目のアマチュアプレイヤーや固定ファンも増えている。そうしたニッチスポーツの国際大会を誘致することが地域再生ビジネスとして注目されている。
ニッチスポーツ団体と提携したスポーツツーリズム

JNEWS会員配信日 2017/7/16

 東京都によると、2020年東京オリンピックの経済効果は 32兆3,000億円と試算している。その効果は、東京近郊に限らず、全国での雇用が 194万人増加する見通しなど、すそ野が広い。オリンピック誘致には賛否両論があるものの、観光客や仕事(雇用)を増やす起爆剤としての威力は大きい。

このように、スポーツの力を活用して、国や地域の経済を活性化させることは「スポーツツーリズム」として注目されている。最近では、多様なスポーツがネットで視聴できるようになり、テレビ放映されなかったニッチ・マイナー種目のアマチュアプレイヤーや固定ファンも増えている。そうしたスポーツ団体が国際大会を開催すれば、世界各地から多くの来場者を集めることができる。

たとえば、熊本県では1997年に男子ハンドボール世界選手権の誘致に成功して、世界24ヶ国から代表チームの参加があった。熊本県内の公立体育館(4ヶ所)を会場として、大会期間中の14日間に、予選と決勝を合わせて 80試合が行われて28.8万人の観客動員があった。この大会による経済波及効果は、各チームの選手やスタッフの現地滞在と、観戦に訪れた一般客の消費などにより64.4億円と算定されている。同県では2019年にも女子ハンドボール世界選手権大会の開催が決定している。

スポーツツーリズムの経済効果は年々上昇していことは、海外の統計からも明らかになっている。「全米スポーツコミッション連盟(NASC)」の調査によると、スポーツイベントによる旅行者の消費額は、2012年から2016年にかけて26%も上昇している。その理由として考えられるのは、大会主催者がネットを通したマーケティングで参加者を増やしやすくなったことや、来場者が事前に現地の観光情報をチェックしやすくなったことがある。

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