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ミレニアル世代がリーダー役となるワークスタイルの変革トレンド

JNEWS会員配信日 2016/8/1

　日本では、友達や家族と連絡を取り合うツールとして「メール」よりも「LINE」のほうが主流になっている。2016年１月時点で、LINEの国内利用者数は 6,800万人、毎日利用するアクティブ率が高いのが特徴である。

メッセージを読んだことが確認できる既読機能、喜怒哀楽などの感情をイラスト（スタンプ）で表現できることや、複数人との連絡に便利なグループ機など、便利な使い方ができるのが人気の理由だろう。

※出所：LINE 2016年4月-9月媒体資料

ヒットするメッセージアプリは、10～30代の若い世代から流行り始めて、次第に新しい文化として根付いていく、LINEの他にも、世界では多数のメッセージアプリが使われているが、それぞれのアプリでコミュニケーションのスタイルには違いがある。

世界で最も利用者が多い（4.5億人）メッセージアプリの「WhatsApp」も、チャット方式で連絡を取り合うが、LINEよりも既読機能が優れており、誤って送信してしまったメッセージを削除することもできる。

また、米国の若者に人気の「Kik Messenger」も、LINEに似たアプリだが、連絡先を登録する際に、電話番号など個人情報による認証が不要なため、Instagramなどの SNSで出会った友達との連絡手段として使われている。そして、女性の中では、親友や恋人にプライベートな写真を送っても、数秒でデータが消滅してしまう「Snapchat（スナップチャット）」を使うユーザーが増えている。

このように、友達との連絡ツールは、IT環境や時代の風潮によって変化しているが、ビジネスにおけるコミュニケーションでも、新しいツールは積極的に取り入れていくべきである。企業の職場でも、これからは SNSやチャットでのコミュニケーションに慣れたミレニアル世代（2000年以降に社会人になった世代）が主体となり、世界の労働市場では2020年に40％を超すと言われている。

その時には、人材の採用方法、オフィスの形態、打ち合わせや会議のスタイルなども、現在とは異なったものにしていく必要があるし、働くことの価値観についても大きな変化が訪れる。ミレニアル世代は、上司からの指示で動くことは好まず、会社への忠誠心もそれほど高くない自由主義者が多い。その反面、自分の仕事へのコダワリは強く、オープンな仕事の進め方や、透明性の高いコミュニケーション方法を重視する。

ミレニアル世代は、2016年時点で、36歳よりも若い層が該当する。この世代は、ビジネスの現場でも責任ある仕事を任されるようになり、優秀な人はそろそろ役職が付く頃だ。彼らのことは、「ミレニアルワーカー」とも呼ばれて、仕事のスタイルにも変化があることが、米国で研究されている。

では具体的に、どんなビジネスツールが求められて、どのようにワークスタイルや仕事のへの価値観が変化していくのかを掘り下げることで、新たなビジネスチャンスを探ってみたい。（この内容はJNEWS会員レポートの一部です→記事一覧）

■JNEWS会員レポートの主な項目
　●ミレニアルワーカーの特徴とワークスタイル
　●日本企業が導入する純国産ビジネスチャット
　●魅力的なビジネスチャットの収益モデル
　●チャットで変化する職場のワークスタイル
　●ミレニアル人材の頭脳流出を防ぐ策
　●ワークライフ・ブレンドの新たな価値観とは
　●楽しみながら仕事ができる環境作り
　●炎上リスクを抑えるシステムとスナップチャット
　●ウォーカブルシティへの都市再生と街をスコア化するビジネス
　●ミレニアム世代を引き付ける報酬制度と人材採用の新トレンド
　●ミレニアル世代を取り込むリクルートビジネスモデルの転換期
　●高ストレスのメカニズムを読み解くメンタルヘルス対策市場
　●エリートチームを形成するプロジェクトワーカーの就労形態

■この記事の完全レポート
　・JNEWS LETTER 2016.8.1
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