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  将来の理系人材を育てるSTEM教育は世界各国が力を入れ始めている。小学校から男女が別々に学ぶことが決められていたカタールでも、男女の学生が同じ会場で参加できる高校生向けの科学コンテストを開催している。
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世界に広がるSTEM教育による
理系人材育成とスクール事業
JNEWS会員配信日 2015/2/11

 日本でパソコンが普及し始めたのは1980年代からのこと。当時の人気モデル「PC-98シリーズ」や「マッキントッシュ」は、ディスプレイやプリンターなどの周辺機器まで揃えると、セットで50〜80万円近くしたが、いまITビジネスで成功している経営者の中では、その頃にプログラミングのイロハを学んだ人が少なくない。

インターネットや携帯電話も無い時代だったが、解説書や雑誌を情報源として、当時のパソコン少年達は目を輝かせながら「このマシンで何ができるのか?」を模索していた。

その頃からすれば、現在のIT環境は飛躍的な進化を遂げているが、心にワクワクした感覚は少なくなってきている。それではいけないということで、米国政府は、子ども達に、サイエンス(S)、テクノロジー(T)、エンジニアリング(E)、数学(M)をキーワードにした「STEM教育」を推進している。

米国でも、高校の入学時に卒業時に大学入学レベルの理数知識を持ち合わせているのは、全体の30〜40%と言われている。その一方で、STEMの4分野に該当した職種への需要は急増している。

給与の面でも、STEM分野の仕事は、他の職種よりも平均で25%程度高いことが明らかになっている。以下の表は、人材系の調査会社のバーニング・グラスが、オハイオ州アクロン地域の掲載された求人情報から算定した、職種別の平均年収である。



しかし、米教育省の調査では、高校入学時にSTEMへの関心を示していた生徒の約半数が、高校卒業までに挫折、または興味を失っていることから、STEMの面白さ、楽しさを、できるだけ早い時期から教えることが課題になっている。

そこで、米国政府は、年間に約30億ドルの予算を投じて、幼稚園から大学院生、社会人までを対象としたSTEM教育を行っている。その結果として、関連分野のビジネスに好影響が出てきている。



日本では、まだ「STEM」というキーワードの馴染みが薄いものの、幼児や小学生向けに、遊びながらロボットを制作する電子工作教室などが、新たなビジネスとして伸びてきている。その延長線上では、スモールメーカーとしての起業や、「IoT」という新しい市場への参入商機も拓けてくることから、海外で先行している関連ビジネスの動向を見ていきたい。※映像は、カタールで行われている学生向けSTEMコンテストの様子


この記事の主な項目

 ●世界で人気化するSTEMスクール
 ●電気工作教室の開業モデル(日本)
 ●理系メーカーにとってのSTEM市場
 ●ラズベリーパイによる電子工作の可能性
 ●IoTによるスマート社会の入り口
 ●スモールメーカー起業の選択肢に浮上するDIYキット開発
 ●メイド・イン・USAをブランド化する米国製造業の再生モデル

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