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  M世代といわれる、10〜20代の若者を企業が効率的に求人するには、スマートフォンやソーシャルメディアを活用したリクルート活動を展開していく必要があり、それに対応したモバイルリクルート市場が急成長してきている。
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ミレニアル世代を取り込む
リクルートビジネスモデルの転換期
JNEWS会員配信日 2014/11/15

 いつの時代でも『今どきの若い者は…』と言われるように、世代によって、考え方、嗜好、ライフスタイルなどに違いがあることは昔からの習性だが、時代が変化するスピードが速くなることで、世代間のギャップは広がっている。

マーケティング業界では、消費者の主なターゲット層を「ベビーブーマー」「ジェネレーションX」「ジェネレーションY」の3世代に分類してきたが、さらに、1980〜90年代に生まれた若者を「ミレニアル(Millennial)」として、それ以前の世代とは、異なる特性があることに注目している。



1980〜90年生まれのミレニアルは、幼少期からネットやケータイに慣れ親しんできた世代であり、共同体(コミュニティ)への帰属意識が高くて、社会貢献にも積極的。ネットを通して豊富な知識は持っているが、不況で親の収入が目減りしていく中で育っているため、経済的には厳しく、それが、金銭、消費、仕事に対する価値観にも影響しているとみられている。

米国では、ベビーブーマー世代の子供達が、ちょうどミレニアル世代にあたり、約8000万人(米国人口の27%)の人口規模があるため、これからの消費者や労働力として、最も厚い層になる。そのため、彼らの考え方や行動パターンを把握することが、企業としても重要視されている。

日本でも、現在の40代〜50代が引退する頃の後継世代が、ミレニアルあたる現在10〜20代になるが、仕事選びやライフスタイルには変化が生じ始めている。



日本のM世代は、数では年上の世代よりも少ないが、ソーシャルメディアやスマホを使いこなせる“デジタルネイティブ”であることから、ネット上の発言力や影響力は最も強い層に成長するとみられている。

彼らを、主なユーザー層として取り込むことで成功しているのが、ソーシャルゲームの業界で、2009年には 450億円の市場規模だったのが、2014年には 6,500億円、さらに野村総研の調査では、2018年には 8,323億円にまで成長すると予測されている。

その一方で、仕事(働き方)についても、「長時間働くことが美徳」とされてきた、日本企業の慣習を“ブラック”として糾弾しはじめたのもM世代である。

これからの企業にとって、M世代の若者を、次の働き手として上手に活用していく必要があるが、そのリクルート活動についても、従来と同じ方法では彼らの共感を得ることは難しく、新たな手法が求められている。そこで浮上してきたのが、「モバイルリクルート」と呼ばれる手法で、その市場規模は数兆円になるとみられている。

それは、単にスマートフォンへ求人広告を出すだけではなく、新たな人材獲得のアイデアやツールを生み出すことと繋がっており、他のM世代向けマーケティングにも応用することができる。

 ミレニアル世代の特徴は、パソコンよりもスマートフォンを情報収集の主なツールとしていることであり、企業のリクルート活動でも、モバイル端末に対応したリクルートサイトを構築する必要がある、しかし、モバイルに完全対応済みの会社は、欧米でもまだ少なく、2015年以降に急成長する市場として注目されている。


※出所:Jobvite Job Seeker Nation Study

この記事の主な項目
 ●モバイルリクルート市場の輪郭
 ●フェイスブック上で展開されるリクルートビジネス
 ●リクルート用スマホアプリの開発モデル
 ●スマホで行うオンライン面接の方法
 ●友達人脈を活用したソーシャルリクルート
 ●従業員の友達リストを活用した人材紹介制度の導入
 ●ソーシャルリクルートにおける新たな履歴書の役割
 ●ソーシャル社会の信用力として活用されるクレジットスコア
 ●インターンシップを起点とした優良企業のエリート人材採用

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JNEWS LETTER 2014.11.15
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