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  日本人の平均睡眠時間は世界で最も短く、週末も寝不足が解消されていない傾向にある。しかし、それでは仕事の能率低下や病気の原因になることから、睡眠不足改善のための各種サービスが求められている。
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心地良い睡眠パターンの解明と
昼寝スペースのレンタル事業
JNEWS会員配信日 2014/9/30

 健康な体調を維持する上で、質の良い睡眠時間は欠かせない。一日に何時間寝るのがベストなのかは、人によっても異なるが、成人の場合でおよそ7時間半が理想と言われている。しかし、日本人の睡眠時間は、昭和の頃よりも短くなっており、米国立睡眠財団が行った調査(2013年)でも、勤労世代(25〜55歳)の平均睡眠時間は、日本が最も短いという結果が出ている。



現代人の睡眠時間が減っている背景には、残業による帰宅時間が遅いことや、深夜での娯楽が増えていることの他に、日本は住宅環境が狭いことから、ゆっくり寝ていられないことがあるようだ。日本人は、週末でも8時間以上寝ている人は4割未満という結果が出ている。



しかし、慢性的な睡眠不足は、仕事にも様々な弊害を引き起こす。医療の現場では、看護師が「日勤、深夜勤、準夜勤」の3交代制で働く場合に、日勤のみで働くよりも医療事故が起こる確率が高くなることが報告されている。また、業務による睡眠不足から、うつ病などの精神障害を発病すれば“労災”として、会社の責任を問われることもある。

重大な事故や病気とまではいかなくても、従業員が睡眠不足のままで業務を続けることは、仕事上のパフォーマンスを落とすことになる。米疾病対策センターが行った調査でも、米国労働者の約3割が、恒常的に十分な睡眠時間を取っておらず、それによって労働生産性が低下することの経済損失額は、年間で632億ドル(約6兆4千億円)と試算している。

そのため、国や企業としても、睡眠不足解消に向けた対策に本腰を入れる必要が生じており、その具体的な対策として、勤務時間中に「昼寝」の時間を取り入れることが提案されている。

日本でも、厚生労働省が「健康づくりのための睡眠指針」の中で、勤労世代は午後に短い昼寝の時間を作ることを推奨している。しかし、仕事中に寝ることは、どこか後ろめたい気持ちがあるのも事実で、それを普及させるには、リラックスして仮眠ができる設備を導入したり、勤務体系の変革をしていくことも必要で、睡眠をテーマとした新サービスへの需要が高まっている。それが、具体的にどんな仕組み、採算で成り立つのかを解説していきたい。

この記事の主な項目
 ●科学的に解明される現代人の睡眠事情
 ●企業向け昼寝ポッドのレンタルビジネス
 ●昼寝サロンは儲かる商売か?採算と問題点
 ●旅行者向け仮眠サロンの可能性
 ●体内時計からみたシエスタ制度の是非
 ●シフトワーカー向け勤務管理ソフトへの需要
 ●高ストレスのメカニズムを読み解くメンタルヘルス対策市場
 ●世界で異なる時間習慣とビジネスパートナーとの交流スタイル
 ●労働時間をプールして自由に引き出せる時間貯蓄の働き方

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JNEWS LETTER 2014.9.30
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